コロナ対応にプライベートジェット活用 仙台空港でテストフライト

新型コロナウイルス感染症の重症患者搬送や医療チームの派遣にプライベートジェット(PJ)を活用する「ライフジェット」構想を民間団体や医療関係者が進めている。5日には仙台空港(宮城県名取市、岩沼市)で実証飛行を実施。年度内にNPOを設立し、国や全国の自治体に賛同を働き掛けながら具体化を目指す。

実証飛行の後、参加者が構想実現に向けた課題などを話し合った=5日、仙台空港

 構想は民間企業十数社などでつくる一般社団法人APACアジア太平洋空港会議(東京)が中核を担う。コロナ流行を機に、重症呼吸不全の治療に使う人工心肺装置「ECMO(エクモ)」の普及は進んだが、首都圏など大都市に偏在する状況となっている。

 APACは「エクモカー」による陸路に加え、羽田空港を拠点に全国の離島や医療過疎地をカバーする空路ネットワークの構築を描く。昨年4月に実証飛行を開始し、6月には埼玉県から福島空港(福島県須賀川市、玉川村)へワクチン輸送の試験を実施した。

 4回目の今回は宮城県内外の関係者約10人が参加。県の上空を30分ほど飛んだ。参加した済生会宇都宮病院(宇都宮市)の井上聡医師は「機体、機器などのインフラと医療チームがセットでなければならない。災害時の活用も含め、1人でも多くの命を救えるようにしたい」と呼び掛けた。

 東北大病院高度救命救急センターの勝田賢医師は「感染第5波はギリギリ持ちこたえたが、陸路と空路があれば患者搬送の有力な手段になる」と期待した。

 年内にはエクモとストレッチャー、人体模型を積み込んだ実証飛行で、電源の位置など稼働環境を調べる予定。APACの三塚英俊代表理事は「一つ一つ課題をクリアしながらネットワークを構築し、実用化につなげたい」と話した。