ボクシング連盟が「週刊文春」に“恫喝文書”

都道府県連盟幹部や関係者ら300人以上が連名で関係省庁に告発状を出し、私物化が問題となっている日本ボクシング連盟(以下・連盟)。

【写真】今年6月、「週刊文春」編集部に届いた連盟からの“恫喝文書”

すべての始まりは、「週刊文春」が昨年8月10日号で掲載した〈村田諒太を私物化する「ボクシング連盟のドン」〉と題した記事だった。同記事は山根明会長(78)のワンマンぶりや、ロンドン五輪金メダリスト・村田選手のプロ転向を巡って、「2年間で2000万円」が村田選手の所属ジムから連盟に支払われた問題を報じた。


山根会長

以来「週刊文春」と山根会長の神経戦は続き、今年6月には連盟の代理人弁護士から奇妙な文書が届けられた。近く「連盟についてのゴシップ記事が掲載されるとの情報提供があった」として、どんな記事が出るのかを問うた挙句、「差し止めの仮処分」や「損害賠償請求」をチラつかせる“恫喝文書”である。

8月2日(木)に発売される「週刊文春」では、その他、山根会長の知られざる来歴や家族で連盟を私物化してきた詳細を報じる。

(「週刊文春」編集部)