土日も仕事のメールをやりとりするため、気持ちが休まらず、ストレスをためている会社員が少なくない。きっちり休みをとらせるために、勤務時間外のメー ルの自粛を呼びかける企業が出てきた。無駄なメールを廃して業務を効率化するのも狙い。海外でも同様の動きがあり、「つながらない権利」として話題を呼ん でいる。
都内の不動産販売会社に勤める女性（31）は「私の職場では、週末に上司から来るメールやラインの連絡に困っている人が少なくない」と話す。「すぐに対 応しなくてはならないメールと、そうではないメールが混在しており、とりあえず全部を読まないといけないのでストレスがたまる」。こういう悩みを持つ会社 員は少なくない。
システム開発会社「電通国際情報サービス」（東京）の「BANK・R営業部」でも土日に、部員間でメールを多数送り合っていた。
「出張先や自宅から、週末でもリポートを社内関係者に出すのが、習慣化していた。さらに、メールが届いたら常にチェックしないといけないという不文律 を、自分たちで勝手に作ってしまっていた」と部長の安広征太（はやた）さん（49）。土日に受け取るメールは、一般社員でも15～20通に上った。
しかし昨年、人事部の勧めで働き方を営業部内で話し合ったところ、土日のメールが論点に浮上。試しに「各自の判断で緊急性のないメールを自粛」としたところ、安広さん自身、意外と困らないことが分かったという。
「土日のメールは激減した。ちゃんとリフレッシュできるようになったからか、本来必要としていた創造的なアイデアが部員たちから出てくるようになった」と喜ぶ。
会社全体で取り組んでいるところもある。医薬品大手「ジョンソン・エンド・ジョンソン」（東京）は、勤務日の午後10時以降と休日の社内メール自粛を、4月から全社的に呼びかけている。ワーク・ライフ・バランス（仕事と生活の調和）推進のためで、緊急案件は対象外。
商用車メーカー「三菱ふそうトラック・バス」（川崎市）では、長期休暇中の社員は、社内メールを受け取らないシステムを利用できる。送った人には「削除 されました……○日以降にお送り下さい」と返信される。親会社の独ダイムラーでも実施しており、日本でも2年前から導入された。緊急メールは削除されな い。
広報担当者は「社員が、たまったメールの処理に休み明けに忙殺されるのを防ぎたかった。無駄なメールを送っていないかも顧みてもらいたい」と話す。
休日の社内メールは海外でも関心が高い。フランスでは、勤務時間外に会社からのメールに付き合わなくてよい権利を法制化する議論があり、「つながらない権利」として、世界的に注目された。
日本でも法律サイト「弁護士ドットコム」などネット上で話題になった。サイト運営会社の田上嘉一弁護士は「休日に届いたメールに緊急性がなくても『休み中に対応しないと』と思いがちだが、それは長時間労働、ひいてはメンタルヘルスの悪化につながりかねない」と指摘する。
働き方のコンサルタントを行うワーク・ライフバランス社（東京）社長の小室淑恵さんは「しっかりリフレッシュすることで仕事の生産性が上がる。働く人は 今、オフ（勤務時間外）の時間をどれだけ確保できるかをとても重視している。オフの時間を保証しない企業に優秀な人は来ないので、企業は『つながらない権 利』を重視していかざるを得ないだろう」と話す。
労働による疲労を研究している労働安全衛生総合研究所・主任研究員の久保智英さんの話
勤務時間外の上司との業務連絡や自宅での仕事が増えるほど、疲労が回復されず、健康問題発生の危険度が高まる傾向にあるとのデータが出ている。オン（勤 務時間）とオフにメリハリを付けて、オフには仕事から心理的にも離れることが望ましい。ただ、休日の連絡を制限することが難しい職種や業種もあるだろう。 会社や部署であらかじめ「オフの間の業務連絡はどれぐらい許容するべきか」を話し合っておくべきだ。
労働政策研究・研修機構が2013年に労働者13万人を対象に行った調査では、勤務時間外に電話・メール等で仕事関係の連絡をとる頻度が「よくある」 「ときどきある」と答えた割合は、通常の労働時間制で働く人で38％に上った。小売業や飲食店に多い「1か月単位の変形労働時間制」で働く人では、4割以 上に上った。
◎取材を終えて 「CCメールが多いんですよね。いろんな人から届くので、目を通すだけでも時間がかかるんです」。時々こうした声を聞く。企業人の多く が共感するだろう。複数の相手に同時に送るCCメールには「とりあえず送っておけば安心」「聞いてないぞと後で言われないために」という本音ものぞく。と ころが受け取る方は、いちいち目を通さないといけない。その量が膨大なのだ。
土日メール問題の背景には、こうした業務の無駄も潜む。見直しが必要だろう。（荒谷康平）
