「西洋は終わった。東洋の時代が始まる」と韓国人が歓声を上げる。新型肺炎の流行を期に東西の「支配関係」が逆転するというのだ。彼らの心の奥底を韓国観察者の鈴置高史氏が分析する。
危機対応に失敗した米国とEU
鈴置：「西洋が世界をリードする時代は終焉した」と主張する記事が韓国紙の定番になりつつあります。理由は「西洋は新型コロナウイルスによる肺炎を抑え込むのに失敗した。一方、東洋は社会の強みを生かして乗り切った」からです。
私が見た中で、もっとも早く指摘したのは朝鮮日報の趙儀俊（チョ・ウィジュン）ワシントン特派員。3月30日に載せた「『西洋』ブランドの没落、その後」（韓国語版）です。ポイントを翻訳します。
・（世界の）メディアと専門家はまず、「西洋（Western）」というブランドの没落を予想した。明らかにウイルスは中国から発したが、壊滅的な打撃を受けた場所はイタリアをはじめとする欧州だった。欧州連合（EU）の共同繁栄という高尚な目標はコロナの前で、互いに国境を閉じ、まともに闘うこともできずに崩れ落ちた。
・世界最強国たる米国は中国を上回る感染者を出し、初期対応に完全に失敗した。民主主義と資本主義に代表される「西洋」勢力が全世界的な危機に適切には対応できないことを見せつけた。
・もちろん、これが共産独裁社会である中国の体制優位を意味するわけではない。しかし、コロナへの対処で相対的に成功する成果をあげた韓国、シンガポール、台湾などを含む「東洋」式の社会・経済システムの強みを改めて知らしめるきっかけになったのは確実だ。
趙儀俊特派員は「西洋イメージの凋落と東洋への評価」との認識変化を指摘しました。ただ、筆はそこで止めています。世界の人々の見方が変わる結果どうなるか、までは書いていません。
儒教文化が防疫に威力を発揮
そこを踏み込んだのが、中央日報のコ・デフン首席論説委員の「西洋優越主義の終焉？」（4月3日、日本語版）です。「西欧の覇権が揺らぐ」と主張したのです。以下が前文です。
・新型コロナウイルス感染症は挑発する。米国と欧州の西洋優越主義の神話に疑問を投げかける。「グローバルリーダーの米国」「先進国の欧州」という固定観念を拒んでいる。国際秩序を主導してきた大西洋同盟を揺るがす。
・19世紀の植民地主義、20世紀の第1次・第2次世界大戦を経て、ソ連解体と冷戦終結、米国の独走まで200年の長い歳月、世界に号令をかけていた西洋の覇権を脅かす。飛行機に乗ったウイルスにもろくも翻弄される自らの実体と墜落に西欧は慌てている。
コ・デフン首席論説委員が「西洋の覇権が崩れる」理由にあげたのは（1）ウイルスとの戦いにおいて、米国政府が内外で指導力を発揮できなかった（2）独・英・仏・伊なども防疫に失敗し、先進国の虚像がはがれた（3）韓国・中国・シンガポール、台湾の防疫が世界で注目され、個人よりも社会と国家を優先する東洋の価値、序列と絆を重視する儒教文化の良さが評価された（4）西洋優先主義の源泉は富と力だったが、中日韓のGDPの合計は米国と同等になった――の4つです。
にじみ出た「西洋への怨念」
中央日報のコラムニスト、裴明福（ペ・ミョンボク）氏の「コロナ事態であぶり出された西側先進国の素顔」（4月9日、日本語版）は「防疫で苦闘する西洋」を冷ややかに見ただけではありません。「東洋を馬鹿にしてきた西洋」への怨念ものぞかせました。文章を整えて引用します。
・（西洋の安易な初期対応の）根底には中国やアジアに対する偏見がある。文化的優越意識から始まったオリエンタリズムでもある。コロナウイルスが伝播する人獣共通感染病は、中国や東南アジアのように「奇異な」食文化を楽しみ、衛生観念が徹底できないところから発生する疫病だから、西側先進国とは無関係だという偏見と傲慢が最初からあった。
そして裴明福氏は「西洋から東洋への覇権の移動」に期待を寄せたのです。
・コロナ以降の世の中は今と大きく変わるのははっきりしている。その時、世の中はどのような様相を呈しているだろうか。中国が米国を凌駕する超強大国の地位にのぼる可能性は？
・コロナ事態で機能不全を見せている欧州連合（EU）は、コロナ以降も存続できるだろうか。コロナ危機で比較的善戦している韓国や台湾、シンガポール、香港が東アジアの新興先進国に仲間入りする可能性はないだろうか。
アジア主義が突然、噴出
――韓国で「アジア主義」が突然、噴出したのですね。
鈴置：新型肺炎が米中の覇権争いを激化させる、との見方が一般的になりました。冒頭の写真は「BSフジ LIVE PRIME NEWS」が4月3日の放送で使ったものです。
米国が同盟国に為替スワップを与え、新型肺炎に伴うドル不足の面倒を見る。それに対抗する形で中国は、取り込みたい国にマスクや医療陣を送る――という構図を分かりやすく示しています。
米外交誌、Foreign Policyが識者12人の「新型肺炎後の世界予測」を紹介しています。「How the World Will Look After the Coronavirus Pandemic」（3月20日）です。
うち3人が対立激化など「米中関係」の視点でも語りました。もっとも、「東洋が西洋を圧する」との見方は主流になっていません。だから、韓国でのアジア主義の突然の噴出に私も少し驚きました。
――「東洋優位」論者は全くいないのですか？
鈴置：いないわけではありません。3人のうち、ウォルト（Stephen M. Walt）ハーバード大学教授が「新型肺炎が西洋から東洋への力と影響力の移動を加速させる」（COVID-19 will also accelerate the shift in power and influence from West to East. ）と言っています。
ただ、日本でも「これで西洋が没落する」とか「東洋が覇権を握る」といった見方は広がっていません。一方、韓国では「西から東への覇権の移動」が定番の論点になり始めた。この認識の差が興味深いのです。
絆社会とゆるい社会
――韓国では「覇権シフト」への期待感が高い……。
鈴置：そう思いたいためでしょう、かなり無理筋の記事もあります。先ほど引用したコ・デフン首席論説委員の「西洋優越主義の終焉？」には「儒教文化が評価された」というくだりがあります。
――本当に世界で儒教が評価されたのですか？
鈴置：虚報です。この記事は根拠として以下のような「具体例」を示しました。
・ニューヨークタイムズ（NYT）のコラムニスト、トーマス・フリードマン（Thomas Friedman）は、アジアの「強い絆社会」と米国・イタリアのような「ゆるい社会」を比較した。
・そして、「個人の自由よりも規律を掲げる（アジアの）文化は危機の時に社会の結束を強化する」とした。東洋の価値が「コロナの後」のニュー・ノーマルになる可能性があるという意味だ。
ところが、「強い絆社会」と「ゆるい社会」を論じたフリードマン氏の記事を読んでみると「東洋優位」とは一言も語っていないのです。
「Our New Historical Divide: B.C. and A.C.-the World Before Corona and the World After」（3月17日）から、その部分を引用します。
・ “Tight societies, like China, Singapore and Austria have many rules and punishments governing social behavior. Citizens in those places are used to a high degree of monitoring aimed at reinforcing good behavior. Loose cultures, in countries such as the United States, Italy and Brazil, have weaker rules and are much more permissive.”
・These differences in tightness and looseness, she argued, were not random: “Countries with the strongest laws and strictest punishments are those with histories of famine, warfare, natural disasters, and, yes, pathogen outbreaks. These disaster-prone nations have learned the hard way over centuries: Tight rules and order save lives. Meanwhile, cultures that have faced few threats – such as the United States – have the luxury of remaining loose.”
オーストリアも儒教国家？
まず、「強い絆社会」と「ゆるい社会」の比較はフリードマン氏自身の所説ではなく、心理学者、ゲルフェンド（Michele Gelfand）メリーランド大学教授の意見を紹介したものです。
そして、上記の引用を読めばすぐに分かりますが、「強い絆社会」と「ゆるい社会」を分かつのは飢餓、戦争、自然災害、感染病の流行の経験の有無とされています。東洋と西洋の差などとは一言も書いていません。ましてや、「儒教」には一切、言及していません。
具体的な国名も挙げていますが、「強い絆社会」の国は中国、シンガポール、オーストリア。「ゆるい社会」は米国、イタリア、ブラジル。オーストリアは東洋の国でも儒教国家でもありません。
コ・デフン首席論説委員は原典を捻じ曲げ「東洋が優れている」との結論に強引に持って行ったのです。
――そこまでして「東洋はすごいぞ！」と言いたいのはなぜですか？先進国――西洋コンプレックスからでしょうか？
鈴置：それもあると思います。ただ、劣等感だけでは説明がつかない。韓国ではすでに「我が国がもっともうまく新型肺炎に対応したと世界で認められた」との認識が広まっています（「コロナ対策で『文在寅』の人気急上昇 選挙を控え『韓国すごいぞ！』と国民を“洗脳”」参照）。
せっかく「韓国が世界1」ということにしたのに、「栄光の座」を東洋に広げることで、自分への高評価を薄める必要はない。それに「東洋」でくくれば、あの不愉快な日本まで入ってしまうのです。
植民地になったことなどない
――確かに「韓国はすごいぞ！」だけで十分。なぜ、「東洋への覇権シフト」までが必要なのでしょうか。
鈴置：「真の一等国」になるには西洋の支配を打破せねばならない、と韓国人が考えているからです。今、韓国では「日本の植民地になったことはない」との歴史改竄（かいざん）が始まっています。経済成長に成功したものの、植民地になった過去を持つ限り、「一等国とは見られない」との思いからです。
いわゆる「徴用工」問題で日本側にカネを支払わせようとするのも、そのためです。「植民地の国民ではなかったのに不当に働かされた」と言い張る。もし日本の企業なり政府がカネを払えば「韓国は植民地でなかった、と日本が認めた」と主張する作戦です。
ただ、それに成功しても「植民地ではなかった」と世界が認めてくれるわけではない。韓国人は「上海に設立した臨時政府が日本と戦っていたから植民地ではなかった」と主張します。
しかし、日本と西側戦勝国が1951年に調印したサンフランシスコ平和条約では、韓国は戦勝国はもちろん、交戦国とさえも認められなかった。
朝鮮半島は日本の植民地だったと「西洋」が認識していたからです。結局、韓国が歴史の改竄を実現するには「西洋による世界支配」を終わらせるしかないのです。
欧州で繰り広げた帝国主義批判
――それにしても、「植民地ではなかった」ことにしようとは気宇壮大な作戦ですね。
鈴置：そこまでいかなくとも、韓国は「不法で不当な植民地支配」への謝罪要求を外交カードに活用する準備を進めてきました。
朴槿恵（パク・クネ）大統領は2013年11月に英・仏などの欧州を歴訪した際、各地で日本の植民地支配を非難しました。日本の同盟国である米国は難しくとも、欧州なら対日批判に同調させやすいと考えたのでしょう。
この試みは完全に空振りに終わりました。作家の塩野七生氏は朝日新聞のインタビューに答え、以下のように語りました。2016年5月25日付ですが、拙著『米韓同盟消滅』の第3章「中二病にかかった韓国人」に引用してあります。
・ヨーロッパは旧植民地帝国の集まりみたいなようなものだから、日本の優に十倍の年月にわたって、旧植民地に言わせれば、悪事を働き続けた歴史を持っているのです。それでいて、謝罪すべきだなどとは誰も考えない。
・そういう国々を歴訪しながら「日本は悪いことをしていながら謝罪もしないんです」と訴えて、効果があると考えたのでしょうか。私には、外交感覚の救いようのない欠如にしか見えませんが。
塩野七生氏の著作は韓国でも翻訳され、人気を誇っていた。しかし朝日新聞のこの記事以降、「韓国の公共の敵」と見なされました。西洋が力を持っている限り、日本に植民地支配を謝罪させるなんて無理だぞ――と言いわたされたと韓国人は考えたのです。
「戦勝国」の称号に釣られた韓国人
――ここでも「西洋の厚い壁」にぶつかったのですね。
鈴置：その韓国人の屈折した心を中国人は見抜いています。折に触れ、そこを揺さぶっては米韓の離間を図ります。
2015年9月、中国は抗日戦勝70周年記念式典（抗日式典）を開きました。一番の見せどころは天安門広場での軍事パレード。中国が軍事的にも米国に匹敵する存在になったのを示すのが目的でした。
意図があまりに露骨でしたから、国家元首やそれに準じる高官を式典に送った西側の国は皆無。しかし韓国の朴槿恵大統領は米国の警告を無視して参加しました。
当然、米韓関係は悪化し、同年10月にワシントンで開いた米韓首脳会談後の会見では、オバマ（Barak Obama）大統領が朴槿恵大統領の前で韓国の「離米従中」を非難しました（『米韓同盟消滅』第2章「『外交自爆』は朴槿恵政権から始まった」参照）。
――保守の朴槿恵政権がなぜ、米国に叱られるような判断ミスをしたのですか？
鈴置：「抗日戦勝70周年記念式典」という名称に釣られたのです。これに大統領が参加すれば、戦勝国と認められるような気分になったわけです。
当時、参加に反対した韓国メディアは保守系を含め皆無でした。保守中の保守メディア「趙甲済ドットコム」も大統領の参加に好意的でした。国中が「戦勝国認定」――つまり「植民地になったことはなかった」という幻想に酔ったのです。
「白人優越主義」と米国批判
中国は「韓国籠絡（ろうらく）作戦」を新型肺炎でも発動しています。中国共産党の英語による対外宣伝紙、Global Timesは3月31日、「Rise of US white supremacy portends new cold war or worse」を載せました。
見出しの「米国の白人優越主義」が示すように、「西洋VS東洋」の対立の構図で世界を描いています。要は「米国が世界平和を乱す」との主張ですが、その際に敢えて「白人優越主義」を言い立てたのです。
――米国が白人優越主義を唱え始めたのですか？
鈴置：まったくのねつ造です。この記事は「米国で沸き起こる白人優越主義」の例として、トランプ大統領の元側近、バノン（ Stephen K. Bannon）氏の発言を挙げています。
・Bannon has said that the Chinese government is “an existential threat to the Chinese people and to the world, not just the US.” This is a typical statement aimed at gaining political support by pitting China and the world against each other. People like Bannon are actually spokespersons for white nationalism and white supremacy, and they label China an enemy to realize their political goals.
バノン氏が中国共産党を激しく非難したのは事実です。でもそれが「白人優越主義」に結び付くとの証拠を、この記事はどこにも示していない。
この次の段落には「白人のナショナリストは異なるイデオロギーを採用する国は敵と見なす。かつての敵はソ連だったが、今は中国である」とのくだりがあります。
・white nationalists believe in an extreme way that their ideology must be spread and accepted by others, and any country that adopts a different ideology is labeled an enemy. They also attempt to unite Americans by making up an enemy. This enemy was once the Soviet Union, and now it is China.
ソ連を構成する人々の多くは「白人」だったわけですし、異なるイデオロギーを敵視するのは「白人」に限りません。ここまで来ると無茶苦茶です。
上司から、とにかく「白人VSアジア人」――「西洋VS東洋」の図式で書け、と命じられた記者が無理やり書いている感じです。
もう、同盟は時代遅れだ
――どうしてそんな無理筋の記事を載せるのですか？
鈴置：「米国VS中国」の認識が広まるのは、中国にとって必ずしも有利ではないからでしょう。確かに新型肺炎による米国の死者は中国の公式発表の数字を超えた。「中国のシステム」の方が優れているのかもしれない。でも、「うまくやった国」は嫉妬も買う。そもそも新型肺炎の世界的な流行は中国の隠蔽から起きたのですから。
それに露骨に「米国VS中国」の構図を示されれば、警戒する人が多い。例えば、韓国の保守は「新型肺炎で失敗した米国から離れ、うまくやった中国側に行こう」と言われれば反発するでしょう。
しかし、そこをオブラートに包んで「これからは東洋の時代だ」「西洋が世の中を決める時代は終わった」と言われれば、彼らの多くも釣られると思います。「戦勝国」の称号に釣られ、中国の抗日式典への参加を喜んだように。
Global Timesはすかさず二の矢も放っています。翌4月1日に載せた論説は「Post-pandemic international relations could change for the better」です。
見出しを見て「新型肺炎が終わった後に『よくなること』なんてあるのかな？」と首をひねって読むと、何のことはない、「同盟はもう役に立たない。人類の未来を共有するコミュニティを創ろうという中国の夢に結集せよ」との宣伝でした。
・The strict adherence to alliances as a dominate force in the international order is losing appeal. In the face of severe situations, the world will eventually turn to coordination and cooperation.
・China’s vision of building a community with shared future for mankind is being better understood through the mutual help between China and countries like Japan, South Korea and Italy.
懐柔は米国より中国が上手
――中国が繰り出す懐柔工作に、米国は？
鈴置：ハリス（Harry Harris）駐韓大使が左派系紙、ハンギョレに寄稿しました。「人類共通の敵、コロナウイルスに対し共に戦おう」（3月29日）です。韓国語版ですが、英文も付いています。
韓国の新型肺炎への対応をほめそやしたうえ、米韓同盟の重要性を強調しました。韓国人が「韓国はすごいぞ！」と自己満足に浸っている今、おだてながら同盟のありがたさを知らしめる、との狙いでしょう。反米色の濃いハンギョレに寄稿したのも、そのためと思われます。
――韓国人はおだてに乗りますか？
鈴置：記事への読者の書き込みはたったの3本。1本は「大使さま、その通りです」と賛成するもの。残りの2本は防衛分担費の大幅の引き上げを求めてくる米国に、強く反発する書き込みでした。
「同じ舟に乗るパートナーと言いながら、5倍に引き上げるのか」と、「自分たちに必要な時だけ同盟を持ちだす。分担費の過度な要求は何だ」です。
「韓国を支配する米国」への怒りの表明です。この2本だけで判断はできませんが、書き込みの少なさから見ても、大使の寄稿が韓国人に広く共感を呼んだとはとても思えません。
韓国人が心の奥底で何を考えているのか、見切ったうえで書いたとは言いにくい記事でした。この辺は米国と比べ、中国がはるかに上手です。中韓は1000年以上も宗主国と属国の関係にあったのですから、当然ではありますが。
鈴置高史（すずおき・たかぶみ）
韓国観察者。1954年（昭和29年）愛知県生まれ。早稲田大学政治経済学部卒。日本経済新聞社でソウル、香港特派員、経済解説部長などを歴任。95～96年にハーバード大学国際問題研究所で研究員、2006年にイースト・ウエスト・センター（ハワイ）でジェファーソン・プログラム・フェローを務める。18年3月に退社。著書に『米韓同盟消滅』（新潮新書）、近未来小説『朝鮮半島201Z年』（日本経済新聞出版社）など。2002年度ボーン・上田記念国際記者賞受賞。
週刊新潮WEB取材班編集
