「放射線、積雪で低下」＝スキー場が安全ＰＲ―来場者減を懸念・福島-

　スキーシーズン到来を前に、東京電力福島第１原発事故による風評被害が収まらない福島県内のスキー場。来場者減を懸念する関係者は「雪には地表からの放射線量を低減する効果がある」とゲレンデの安全性を訴え、来場を呼び掛けている。
　県内のスキー場は１２月に相次いでオープンする。二本松市のあだたら高原スキー場には例年、県外から約４０校が修学旅行などで訪れるが、今年の予約はゼロ。毎年約１０万人が来場するが、運営会社の担当者は「今年は半分もいけば御の字だろう」と話す。
　放射能に対する保護者らの懸念が背景にあるが、京都大学原子炉実験所の高橋千太郎副所長は「雪には水と同様、放射線を遮る効果があるので、積もれば積もるほど地面からの放射線量も減る」と指摘する。
　県の放射線量調査では、積雪地帯の只見町と西会津町では２００９年５月の空間線量（地上１メートル）は毎時０．０５マイクロシーベルトだったが、１０年２月に積雪１０センチの状態で測ったところ、０．０３マイクロシーベルトに低下していた。
　猪苗代町は、こうした雪の性質を広くＰＲし、スキー客の誘致を狙う。気温が０度近くに下がるのを待って、人工降雪機でスキー場に雪を積もらせ、実際にどの程度線量が低下するかを測定。数値をマスコミやホームページを通じて公開する予定だ。
　ほかのスキー場でも集客対策に躍起だ。今冬から、全国８５のスキー場で１９歳のリフト券を無料にするキャンペーンが始まるが、県内の１６施設では独自のサービスも検討。猪苗代町の６スキー場は連携して、ゲレンデを駆け上がる「逆走マラソン」を来年６月までに計８回開催し、「安全安心」をアピールする。
　毎年、猪苗代町でスキー合宿をしていた茨城県牛久市の中学校は「今年は他県に合宿先を変更することにしたが、状況が良くなればまた行きたい」としている。