経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）は３日、７９か国・地域の１５歳計約６０万人を対象に２０１８年に実施した「国際学習到達度調査（ＰＩＳＡ）」の結果を公表した。日本は「読解力」が１５位（前回１５年は同８位）、「数学的応用力」が６位（同５位）、「科学的応用力」は５位（同２位）と全３分野で順位を下げた。
今回の調査で３分野とも１位は中国（北京、上海、江蘇、浙江）、２位はシンガポール、３位はマカオと、アジア勢が上位を独占した。
日本の読解力の得点は、前回より１２点低い５０４点。成績を６段階に分類したところ、最も低い層（４０８点未満）の割合が１２年（９・８％）、１５年（１２・９％）、１８年（１６・９％）と増加しており、平均得点を引き下げた。
近年、スマートフォンなどを使った短文のやりとりなどが急速に広まっている。文部科学省の担当者は順位低下について「子供たちの言語環境が急激に変わり、読書などで長文に触れる機会が減った」としている。
日本の読解力は０３年調査で数学的応用力とともに急落。「ＰＩＳＡショック」と呼ばれ、学習内容を減らした「ゆとり教育」の見直しにつながった。読解力は１２年に４位と持ち直したが、１５、１８年と下落が続いている。
一方、科学的応用力の得点は５２９点（前回比９点減）、数学的応用力は５２７点（同５点減）で共に順位を下げたものの、依然としてトップレベルの成績を維持した。
