農作業を手助けする仙台市の「農業サポーター」が、新型コロナウイルス禍の農業現場で貴重な戦力となっている。企業を定年退職したり、子育てを終えたりした市民が、農家の依頼に応じてコメ作りや野菜作りに励み、都市農業の活性化に貢献している。
５月２４日、泉区根白石の田園地帯。地元の農業永沢太さん（６５）やサポーターの男女３人が集まった。サポーターは新型コロナ対策としてマスクを着け、多収穫米「ゆみあずさ」の苗を載せた板をせっせと田植え機まで運ぶ。永沢さんの家族が田植え機を動かし、約２．５ヘクタールの水田に苗を植えた。
永沢さんは１０年以上前から、田植えや収穫に合わせてサポーターの力を借りている。「今季は新型コロナの影響で田植えを始められるかどうか不安があった。サポーターに一生懸命働いていただき、助かっている」と感謝する。
重工業関係の職を６３歳でリタイアし、知人の紹介でサポーターになった男性（７４）＝青葉区＝は「汗をかく仕事が好き。今が人生で一番楽しい。少しでも社会貢献したい」と話す。
農業サポーター事業は２００２年度に始まった。希望者は養成講座「せんだい農楽校」で５～１１月に座学や実習を通じて農業の知識、技術を学ぶ。修了生はサポーターとして登録し、登録農家のニーズをくんで活動する。
当初２７人でスタートしたサポーターは今年４月１日現在、１２８人（男性８７人、女性４１人）に拡大した。平均年齢は６５．１歳。トウモロコシの種まきやタマネギの間引き、ビニールハウスの組み立て、農業法人の事務など幅広い作業に携わり、年間作業日数は延べ３０００日を超える。
作業賃金は農家とサポーター間の話し合いで決まり、１時間当たり８３０円程度となっている。
サポーター約９０人でつくる任意組織「みのりの会」の千葉一則会長（７２）＝泉区＝は「現場では厳しさやつらさもあるが、楽しいこともたくさんある。作業後に取れたての野菜を頂いたり、農家の皆さんと交流したりして、日々充実している」と意義を語る。新型コロナを受け、公私で「密」を避けるなど対策の徹底を会員に周知している。
◎担い手・高齢化なお課題
農業サポーターの登録数が伸びるなど農業に関心を持つ仙台市民が増える一方、農家は担い手不足や高齢化といった課題に直面している。「事業を拡大したいが人出が足りない」「長期雇用は難しい」といった声が上がる。
農林業センサスなどによると、市の２０１５年の農業就業人口は３４５１人で、０５年の６８７３人から半減した。さらに１５年の農業就業人口の高齢化率は５９．９％と、０５年の５２．２％から７．７ポイント上がっている。
東日本大震災の影響も現場に重くのしかかる。沿岸部では農地や農業機材が津波で被災。特に小規模農家にとっては再建に向けた多額の投資が大きな負担となり、経営体の法人化や農地の大規模化が進む。
市農業振興課の担当者は「農作業の助けとなる人材が必要。『みのりの会』の豊かなネットワークも農業サポーター事業の円滑な動きにつながっている」と強調。新型コロナウイルス感染拡大を受けて本年度のせんだい農楽校は中止したが、２１年度は実施する方向で検討している。
