イオンなど　ファクス受注・センター配送…　新市場　ネットスーパー活況

スーパー各社がインターネットなどで注文を受け、商品を配送する「ネットスーパー」が活況を呈している。イオンは今月からインターネットを利用しない層に向け、ファクスによる受注を開始。都内の中堅スーパーは親会社の商事会社が一括する形で注文を受ける「センター配送型」で、新たなネットスーパーの形を模索している。
　イオンは今月８日から、ネットスーパーを行っている１０４店舗のうち２７店舗で、ファクスによる受注を開始した。ネットスーパーでも特に購買頻度の高かった生鮮品や調味料、飲料、生活用品など約３５０品目を用意した。開始から約２週間が経過し、「まずまず想定通りに注文が来ている」といい、今後の拡大を検討している。
　イトーヨーカ堂は８月末時点で１３１店舗でネットスーパーを導入している。「ネットスーパーという言葉自体の認知度が上がってきた」（セブン＆アイ・ホールディングス広報部）ことに加え、昨年のインフルエンザや今夏の猛暑など、外出を控えたくなるような状況が、増加の一つの契機になっているという。「最近では重い物はネットスーパーで昼間に注文し、生鮮品などは夕方、自分で店に出掛けて買い物するという使い分けも多くなっている」ほか、主婦のネットワークでの口コミ効果も大きいといい、２０１１年２月末には１５０店舗３００億円規模に拡大する見込みだ。
　都内を中心に展開する中堅スーパーのサミットを傘下に置く住友商事は、昨年１０月にネットスーパーを始めた。０７年４月から昨年９月末までは、サミットが店舗で受注するネットスーパーを運営していたが、「雨の日などに注文が集中することによる欠品や、人件費・システム費などに相当のコストがかかる」（住友商事広報部）ことから、住友商事が一括して受注するセンター配送型に切り替えた。
　ダイエーは１３年２月末までの中期経営計画で、現在の１０店舗を７０店舗程度に拡大する方針を打ち出しており、業界全体で新たなマーケットの一つとして、ネットスーパーがさらに広がっていきそうだ。
　■スーパー各社のネットスーパー
　スーパー名　　　店舗数　　　備考
　イトーヨーカ堂　１３１　　　来年２月末には１５０店舗の見込み
　イオン　　　　　１０４　　　９月からファクス受注を開始
　西友　　　　　　　４７　　　携帯電話からも利用可能
　ダイエー　　　　　１０　　　２０１３年２月末までに７０店舗に拡大
　サミット　　　　　　１　　　親会社の住友商事が一括して運営