新型コロナウイルス流行のあおりを受け、カラオケボックスが苦境に陥っている。
カラオケは飛沫(ひまつ)感染しやすいとされ、売り上げは減少。全国で1割ほどの店舗が閉店を余儀なくされたという。東京都が23区内の店舗に出していた営業短縮要請は15日で解除されたが、客足が戻るかどうかは不透明で、店主らからは「もう限界だ」との声が上がる。
「1970年代にカラオケの歴史が始まって以来、最大のピンチです」。都内でカラオケボックスを経営する男性は、ため息交じりにこう語る。
カラオケボックスにとって、8月は年間を通して12月に次ぐかき入れ時だった。夏休みの学生が遊びに来たり、お盆で集まった親戚らが訪れたりするためだ。だが今年は、例年の3、4割ほどの売り上げに落ち込んだという。都が感染防止対策として、8月3日から出した時短営業要請も追い打ちをかけた。
日本カラオケボックス協会連合会によると、全国に約6千店舗あるカラオケボックスのうち、コロナ禍の影響で閉店したとみられる店は500店を超える。緊急事態宣言が発出された4、5月はほとんどのカラオケボックスが都内で閉店していたが、都心では家賃が月100万円以上になる場所もあるためだ。