ＪＲや地下鉄の駅構内にあった売店がコンビニエンスストアに姿を変えている。ＪＲ東日本管内ではコンビニ型店舗に模様替えする一方、他社では大手コ ンビニに取って代わられつつある。ベテラン女性店員が瞬時にお釣りを計算する“スゴ技”も今は絶滅寸前だ。なぜ売店が姿を消すのか。女性ニーズの増加や非 正社員化が背景にあるが、一抹の寂しさを訴える声も上がる。
旧国鉄時代から続く「キヨスク」はコンビニへの置き換えが進む。ＪＲ東日本管 内の駅売店を運営するＪＲ東日本リテールネット（東京）によると、今年３月末現在、売店３３６店に対し、コンビニ型店舗「ニューデイズ」は５０６店。ホー ム上の狭いスペースに設置されるスタンド型の売店に対し、コンビニ型店舗では広めのスペースに充実した商品が揃う。
平成１３年当時、計約１３００カ所あった販売拠点は駅前の大手コンビニに客を奪われ、約１５年間で計約８００店舗に減少。同社は同年から売店のコンビニ化を本格化させ対抗してきた。
東京メトロの子会社「メトロコマース」では約３０店あった売店の約半数をローソンに転換。それ以外の売店でも営業時間を午前中に限ったり、休憩時間中は店を閉めるなどして効率化を進めているという。
地方では動きが顕著だ。ＪＲ四国は２６年から順次、キヨスク全３６店をセブン－イレブン化しつつある。ＪＲ北海道も同様にセブン－イレブンへ転換している。
なぜ売店がコンビニに置き換わるのか。各社が理由としてあげるのはニーズの変化だ。かつては新聞、雑誌、タバコなどが売れ筋だったが、サンドウイッチや クッキーなどの菓子類、ストッキングなど女性目線の商品が売れるように。売店は商品が増やせないが、広くて柔軟性のあるコンビニならニーズに応えられる。 コンビニ化で売上が約７割増えた例もあるという。
売店側の事情もある。国鉄民営化に伴う合理化で売店の必要性が薄れた。かつてキヨスクを運営していた鉄道弘済会は事故などで死傷した男性鉄道員の配偶者を正社員として雇い、一家の生活を支えてきた。店員にベテラン年配女性が多かったのはこのためだ。
しかし、民営化後は弘済会が担ってきた役割は必要とされず、正社員の非正規化が進んだ。ベテラン店員は現在では「ほぼいない」（ＪＲ東リテール）。平成１７年からＩＣカード乗車券による電子マネー決済が導入されたことも非正規化に拍車をかけた。
一方、ホームが狭い首都圏では売店の長所を生かす方向で、昨年７月から融合型の「ニューデイズキオスク」を展開。売店の立地を生かしつつ商品棚を工夫してコンビニ並みの品揃えを実現。今年３月末までに８１店舗に拡大させた。
消えゆく売店を惜しむ声は多い。鉄道アナリストの川島令三氏は静岡県のキヨスクで年配女性店員から地元茶を勧められた思い出がある。「おばちゃんとの掛け合いがキヨスクの醍醐味だった。ただ、地方の私鉄では伝統的な売店がまだ残っており、旅の楽しみでもある」と話した。
