もはや〝大量離脱〟は覚悟の上か。ジャニーズ事務所は創業者の故ジャニー喜多川氏の性加害問題をめぐって、タレントのギャラを受け取らない〝ノーギャラ宣言〟を行った。この裏には「タレントの大量離脱もやむなし」との覚悟があるという。すでに大物クラスが離脱する動きもあると言われ、風雲急を告げている――。
ジャニーズ事務所は性加害問題を受けて１３日に被害補償と再発防止策を発表。さらには「今後１年間、広告出演並びに番組出演等で頂く出演料は全てタレント本人に支払い、芸能プロダクションとしての報酬は頂きません」と〝ノーギャラ宣言〟した。
ところが、ジャニーズタレントの起用を見直すＣＭスポンサーの〝見直しドミノ〟は収まりそうにない。
「ジャニーズ事務所と取引するだけで、人権侵害を容認する企業とみなされてしまう。事務所が報酬をもらう、もらわないという問題ではない」とは代理店関係者だ。
実は、今回のノーギャラ宣言は「個人でやれる人は個人でやってもいい」という、独立を事実上容認した意味があるという。そのカギになるのは、ジャニーズの発表の翌１４日に報じられた、生命保険大手「アフラック生命保険」が嵐の櫻井翔との個人契約を検討しているというニュースだ。
ある芸能プロ関係者は「このアフラックの発案があってこその、ジャニーズのノーギャラ宣言だったのでは。もはや個人契約という形でないと活躍しているタレントを守れない、そんなジャニーズの判断もあるのでしょう。いわば、ジャニーズが芸能プロダクションとして機能できないといっているようなものだが、出て行く人はしょうがないと受け止められています」（同）
１人でやっていけるクラスとなると、ジャニーズでもかなり名の通ったタレントになってくるが…。
「自らの力で俳優の道を切り開いてきた生田斗真は独立を検討してもおかしくはない。木村拓哉も今のジャニーズの状況に揺れ動いていると言われています。現在活動を休止している嵐のメンバーですら動く可能性はある」（同）
もちろん、ジャニーズから独立するといっても、その形態はさまざまだろう。
「完全に切れるというパターンもあるでしょうし、中居正広のように、ジャニーズとうまい距離感を保ちながら、個人事務所を立ち上げるパターンも考えられる。いずれにしても、力のある人、人気のある人から出ていくという状況になるのは時間の問題です」（同）
難局を乗り越えることができるか――。
