ジャニー喜多川氏の性加害問題をめぐりジャニーズ事務所社長の東山紀之（５７）、グループ会社ジャニーズアイランド社長の井ノ原快彦（４７）らが２日、都内で会見を開いた。ジャニーズ事務所は１７日付で「ＳＭＩＬＥ―ＵＰ．（スマイルアップ）」となり、性被害者への補償業務に専念。タレントのマネジメント業務に関しては新会社を設立し、東山が社長、井ノ原が副社長に就任する。タレントとはエージェント契約を結ぶというが、早速この日、岡田准一（４２）が退所を発表。ほかにも脱退予備軍は複数存在しており、〝退所ドミノ〟となりかねない。その一方で解散したグループの再結成も見えてきた。
スポンサー企業やＮＨＫ、テレビ各局からの提言を受けて、タレントのマネジメントや育成を行う新会社を設立すると発表した。東山は「希望するタレント個人や、グループが設立する会社と個別で契約を結ぶエージェント会社といたします」。藤島ジュリー景子ジャニーズ事務所前社長の資本は入らない。新会社の名称はファンクラブの公募で決める。
９月７日の会見で、ジュリー氏は１００％の株式を保有したまま代表取締役に残留、さらにジャニーズ事務所の名称も変更せずとしたことから、スポンサー企業が続々と離れた。今回の発表を受けて、一筋の光明が見えてきたことは確かだ。
「スポンサー企業にとって、ジャニーズと完全決別するというのは求めてきた形。またジュリー氏は事業承継税制を活用してきたが、『速やかに納めるべき税金をすべてお支払いし、会社を終わらせます』としたこともプラス。相続税を問題視していた企業も多かったから。まだ判断に時間はかかりそうだが、戻ってくる企業もあるでしょう」（広告代理店関係者）
だからといって決して順風満帆というわけではない。会見後、岡田が退所を発表。他にも追随するタレントが出てくることは確実だ。
「個人でやっていける人は出ていくでしょう。生田斗真は既定路線といわれていますし、先日グループ脱退を発表した河合郁人も事務所に残留を表明しましたが、来年には退所といわれています。グループ活動のない嵐もいつ退所に向かってもおかしくないといわれている」（制作会社関係者）
東山はジャニーズを辞めたタレントに関して、この日の会見で「どんどんバックアップする」と明言したことも、離脱を後押しするだろう。
その一方で、〝再会〟の機会は今までよりも格段に増える。今まではジャニーズ事務所とタレントがマネジメント契約を結んでおり、解散したグループのメンバー全員が再結成を望んでも、１人でもジャニーズに所属していたら事実上、不可能だった。昨年、男闘呼組が約３０年ぶりに期間限定で再結成したが、それも「唯一ジャニーズに残っていた岡本健一が２１年１１月に、ジャニーズとエージェント契約を結んだことで可能になった」（芸能プロ関係者）
これからは若手を除いて全員がエージェント契約となることで、全てのグループの再結成が容易になる。「いま言われているのがＳＭＡＰの再集合です。あのような形で解散となってしまいましたが、事務所の権力闘争に巻き込まれた面も多分にありました。メンバー全員が再び同じ方向を向けば、５人そろうこともあるでしょう。５月に３人が脱退したＫｉｎｇ＆Ｐｒｉｎｃｅもそうです。再結成とはいかなくても、例えば年に１回ライブをするということが可能になるのです」（同）
エージェント契約となることで、去るも自由、集まるも自由となる。今までの常識では考えられないことが次々と起きそうだ。
