県教委は22日、小中高生がスマートフォン使用を自ら見直すフォーラムを県庁講堂で開く。利便性と危険性を踏まえて学力に与える影響を認識し、主体的に適正利用を考えるよう促す。
当日は児童生徒約140人が参加。東北大加齢医学研究所の川島隆太所長がスマホ利用と学力の関係を講演し、児童生徒が20のグループに分かれて話し合う。
児童生徒から出された適正利用の在り方や意見は、県教委が年度末までにリーフレットにまとめる。
県教委などによる2014年度の調査では、児童生徒の携帯電話・スマホ所持率は小6が49.2%(全国53.7%)、中3は75.6%(76.5%)で、いずれも09年に比べ約20ポイント増えた。高校生は1年98.8%、2年99.2%とほぼ全員が所持している。
高2を対象にした14年度調査からは、スマホの利用時間が長いほど数学の正答率が低いことが判明。平日に2時間以上勉強する生徒も利用時間が長いと正答率は低かった。
県教委教育企画室は「利用禁止とするのではなく、適正な利用について児童生徒に自らの問題として捉え、考えてほしい」と話す。
県教委は4月、小学校高学年や中高生、保護者を対象としたリーフレットを配布。ソーシャルネットワークサービス(SNS)は情報収集や人間関係構築に便利な半面、いじめの原因になる危険があると注意喚起した。