紳士服大手4社の2018年度の決算が出そろった。いずれも減収減益で、うち2社は最終赤字だ。
スーツ市場の縮小で苦境が鮮明となっている。各社とも対策を講じているが、市場縮小の波に飲み込まれ、有効打が打てないでいる。
最大手の青山商事の19年3月期連結決算は、売上高が前期比1.8％減の2503億円、本業のもうけを示す営業利益は29.0％減の146億円。最終的なもうけを示す純利益は50.1％減の57億円だった。
純利益は半減したわけだが、これは近年まれに見る低い水準だ。18年3月期までは6期連続で100億円を超えていたので、ここにきて急激に悪化したことがわかる。
折からのスーツ離れに加えて暖冬が影響し、スーツの販売が大きく落ち込んだ。主力のメンズスーツは販売数と販売単価がともに減少。販売数は前期から約4％少ない204.8万着、単価は約110円低下し2万7187円となった。また、暖冬でコートがふるわなかったことも響いた。
労働の担い手となる生産年齢人口の減少や、オフィスにおける制服のカジュアル化などでスーツの需要は減っている。総務省の家計調査によると、18年の1世帯あたりのスーツへの支出額は4976円。前年からは増加し近年は横ばい圏で推移しているものの、8782円だった00年からは4割強も減っている。
競争環境も厳しくなっている。同業との競争激化のほか、カジュアル衣料品チェーンや衣料品通販サイトなど、異業種のスーツ市場への参入・販売強化が進み、新旧の勢力が入り乱れた戦いは激しさを増している。
ユニクロは東レと組んで開発した軽量で伸縮性の高い「感動パンツ」「感動ジャケット」を低価格で販売。上下セットでも1万円に満たないという価格競争力で市場に食い込んでいる。また、色柄やシルエットなどをセミオーダー感覚で選べるジャケットとセットアップできるパンツが、セットで現在2万円に満たない。同様に、イオンやイトーヨーカ堂も、プライベートブランド（PB）商品のスーツを低価格で販売している。
インターネットショップでは、衣料品通販サイト「ゾゾタウン」を運営するZOZOが昨年7月にオーダースーツ市場に参入し、話題となった。FABRIC TOKYOは14年に立ち上げた衣料品通販サイトでオーダースーツを販売する。現在は実店舗を構えて店舗で採寸し、サイト上でスーツの注文を受け付けている。
厳しい状況が続くスーツ市場だが、例外的にオーダースーツ市場は伸びている。百貨店の高島屋は17年10月からオーダースーツの新たな売り場「タカシマヤ スタイルオーダー サロン」を始めた。アパレル大手のオンワードホールディングスは17年10月からオーダースーツ店「カシヤマ ザ・スマートテーラー」を展開している。商社大手の伊藤忠商事は17年12月に全国のテーラーと提携した高級オーダーメードスーツ事業に参入した。さまざまな業界の企業が参入し、垣根を越えた競争が繰り広げられている。
●青山とAOKI
青山商事は16年2月から始めたオーダースーツ店「ユニバーサル ランゲージ メジャーズ」で対抗する。19年3月末時点で3店舗を展開するが、業績は好調だという。今期は3店舗出店し、計6店舗にまで広げる計画だ。
青山商事はスーツ以外の事業の育成も急ぐ。100円ショップ「ダイソー＆アオヤマ 100YEN PLAZA」や中古品店「セカンドストリート」、焼肉店「焼肉きんぐ」、カジュアル衣料品店「アメリカンイーグルアウトフィッターズ」、ジーンズ販売店「リーバイスストア」、靴修理店「ミスターミニット」などを運営する。店舗運営以外では、カード事業や印刷・メディア事業が育ってきている。同社はスーツなどビジネスウェア事業以外の売上高の割合を、28年3月期に現在の約1.5倍となる40％にまで高めたい考えだ。
青山商事以外の3社も18年度は苦戦した。
AOKIホールディングスの19年3月期の連結決算は、売上高が前期比2.3％減の1939億円、営業利益は10.0％減の133億円。純利益は37.6％減の46億円だった。16年から試験的に始めたオーダースーツは好調だが、通常のスーツは青山商事同様に苦戦した。19年3月期のスーツの販売数は前期比3.8％減の124.7万着、販売単価は2.3％減の2万5500円だった。
主力の紳士服専門店「AOKI」の期末時点の店舗数が減少に転じたことも印象的だ。それまでは増加が続いていたが、19年3月期末は1年前と比べて8店少ない566店となった。今期は不採算店の大量閉鎖を実施し、40店少ない526店にまで減る見通しだ。
スーツなどのファッション以外の事業も、一部を除き不調だったのが気がかりだ。複合カフェ「快活クラブ」事業が好調だったものの、結婚式場事業とカラオケボックス「コート・ダジュール」事業の売上高は前期実績を下回った。
●コナカとはるやま
コナカは18年9月期の最終損益が4億円の赤字（前期は9億円の黒字）に転落した。売上高は前期比4.4％減の651億円、営業利益は48.0％減の9億円だった。
16年10月から始めたオーダースーツ店「ディファレンス」が成長したことが収穫だった。店舗数は一気に拡大し、18年9月末時点で50店を展開するにまで成長した。これは評価していいだろう。だが、これをもってしてもスーツ市場の縮小の流れには抗えず、業績は大きく悪化した。
コナカは青山商事やAOKIと違ってスーツ以外の事業が育っていない。スーツを主軸としたファッション事業だけで売上高は全体の96.5％を占める。スーツの動向が業績を大きく左右する構造となっており、スーツの不振がそのまま影響したかたちだ。
コナカはとんかつ店「かつや」や、から揚げ専門店「からやま」をフランチャイズ展開する飲食事業、英語を学ぶ学童保育「キッズデュオ」などの教育事業を手がけているが、どれも規模が小さく、業績への貢献は今のところ極めて限定的だ。リスク分散を図るためにも、早急にこれらの事業を育てたいところだろう。
はるやまホールディングスは19年3月期の最終損益が2億円の赤字（前期は13億円の黒字）に転落した。売上高は前期比2.7％減の555億円、営業利益は24.0％減の18億円だった。
自然災害や天候の影響で販売が苦戦し、売上高が低迷した。また、店舗の収益力低下による減損損失やデザインにこだわった紳士服の販売店を運営する子会社のテット・オムの債権譲渡にかかる損失などで21億円の特別損失を計上したことが赤字転落につながった。はるやまもコナカ同様にスーツ以外の収益の柱を育てることが急務といえる。
4社とも18年度は減収減益で、うち2社は最終赤字の計上を強いられた。厳しい状況が浮き彫りとなっている。事態の打開を図るため、各社は、オーダースーツを強化するなど本業のテコ入れを進めるほか、スーツ以外の事業の育成を早急に進めることが必要だろう。当面は厳しい状況が続きそうだ。
（文＝佐藤昌司／店舗経営コンサルタント）
