ソーシャルゲーム世界最大手、日本に本格参入

インターネット上で仲間と交流しながら遊ぶソーシャルゲーム開発の世界最大手、ジンガゲームネットワーク（米国）の日本法人が１日、日本で携帯電話向けのゲーム提供を始めた。最大手の上陸で、市場の拡大に弾みがつくとみられる。大手ＩＴ（情報技術）業界各社の利用者獲得競争にも影響を与えそうだ。
　「ヤフー、グーグル、マイクロソフト、アップルなど、米ＩＴ大手のＣＥＯ（最高経営責任者）はこぞって、ジンガを特別待遇している。ジンガ（のゲーム）を得たものが、ユーザーを得るからだ」
　１日の発表会で、応援に駆け付けたソフトバンクの孫正義社長はこう強調した。ソフトバンクはジンガジャパンに５０％出資する予定だとはいえ、孫社長が現れたことが、ジンガへの期待の大きさを物語る。背景には、「世界のインターネット人口の１０％がジンガのゲームで遊んでいる」（ジンガジャパン）とされるなど、存在感が急激に増している事情がある。
　発表会には会員制交流サイト「ｍｉｘｉ」を運営するミクシィの笠原健治社長も登場。今回導入されるソーシャルゲーム「ファームビレッジ」は、携帯版のｍｉｘｉを通して提供される。ソーシャルゲーム市場の活性化は、交流サイトの利用者増の期待も担う。
　ファームビレッジは、架空の農場を経営するゲーム。友人をゲーム内で招待して一緒に遊んだり、協力して農場を大きくできる。世界中で毎月５４００万人が利用している農場経営ゲームの日本版。基本の利用料金は無料で、ゲーム内で使う「アイテム」購入で課金される仕組みだ。
　会見したジンガジャパンのロバート・ゴールドバーグ社長は「ソーシャル性（友人らとの交流）を最も重視している」と述べ、今後も「交流」をテーマにした事業の拡大を目指す方針だ。