タブレット端末、今年度にノートPCと出荷台数が逆転へ

ICT総研は22日、「スマートデバイス」の市場動向を調査した結果を発表した。この調査では、スマートデバイスは、スマートフォンとタブレット端末(アプリを利用できる6~11インチサイズの端末)の総称と位置付けている。

それによると、2014年度のスマートデバイス出荷台数は、前年(3,679万台)から微増し3,683万台。内訳を見ると、タブレット端末は前年比128%の916万台、スマートフォンは前年比93%の2,767万台だった。

格安SIM市場が伸び、スマートフォン自体の販売台数が減少したことが影響し、全体の成長は鈍化したとみられる。ただしスマートデバイスの出荷台数は今後も増加し、2018年度には2014年度比21%増の4,470万台となる見込みとなっている。

スマートデバイスに占めるタブレット端末の割合は、2013年度19.4%だったが、2014年度は24.9%。2018年度には、これが31.8%に まで拡大すると予測されている。また、2015年度には、タブレット端末の年間出荷台数が1,054万台となり、同年のノートPCの出荷台数見込み (793万台)を逆転すると予測された。

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