昨年10~12月に出荷された薄型テレビに占めるインターネット対応テレビの割合は65・2%で、前年同期の47・0%から20%近く伸びた。これに対し、3次元(3D)対応テレビの構成比は全体の3・8%にとどまっており、伸び悩む3Dを尻目にネットテレビの普及が加速している。
電子情報技術産業協会(JEITA)が26日発表した集計では、ネットテレビは10~12月に前年比2・63倍の695万9千台が出荷された。薄型テレビの出荷台数に占める割合は統計開始の21年4~6月の37・5%から増え、22年全体でも61・4%に上った。
ネットテレビは、映画やゲームがネット経由で楽しめるほか、交流サイトの「ツィッター」やネット通販を使用できるのが特徴だ。ソニーが今年、低価格モデルでもネット対応するなど、各社の投入が相次いでいる。
これに対し、3Dテレビは22年10~12月に40万1千台を出荷している。全テレビに占める割合も、同10月までの1・3%から3・8%と徐々に浸透し、「37型以上の大型サイズでは構成比は10%を超えた」(JEITA)としている。
一方、3D対応のブルーレイ・ディスク(BD)録画再生機は、構成比が20・8%で薄型テレビよりも早く、3D化が進行している。3D対応のパソコンの構成比は0・8%にとどまった。