ペレットで暖かい支援　登米の復興住宅に供給へ　栗原

森林資源の有効活用を提案する宮城県栗原市のＮＰＯ法人日本の森バイオマスネットワーク（佐々木豊志理事長）は１３日までに、木質ペレットの普及を目指し移動式ペレット製造プラントで生産活動を始めた。生産したペレットは登米市のボランティアセンターや、ネットワークが開設を予定する登米市の復興共同住宅に供給する。
　プラントはトラックに積み込み可能で、高性能という。東日本大震災の復興支援の一環として、新潟市のペレットストーブメーカーが無償で１カ月貸与する。ネットワーク会員の栗駒木材（栗原市鶯沢）に設置、１０月末まで行政や企業、市民の見学を受け付ける。
　ペレットは１カ月間で約１０トンを生産。登米市東和町の旧鱒淵小校舎にあるボランティア団体「ＲＱ市民災害救援センター」と、来春完成予定の復興共同住宅に販売する。センターには専用ストーブ５台を新潟のメーカーが寄付、復興住宅にはネットワークが暖房・給湯用温水器を設置する。来年以降は栗駒木材や会員企業が自前の施設でペレット生産を継続する。
　バイオマスネットワークによると、ペレットは森林の多い東北に適したエネルギー資源。間伐材や製材時に発生する端材の有効活用が森林保全、林業活性化につながるだけでなく、産業化によって雇用創出、被災地の復興支援になるという。
　連絡先はネットワーク０２２８（２２）６７２１。