ホンダ、研究所を大幅縮小　四輪の開発機能を本社に統合

ホンダは四輪事業の開発体制を４月に大幅に見直す。研究開発子会社の本田技術研究所（埼玉県和光市）が持つ四輪車の商品開発機能をホンダ本体に統合する。迅速で効率的な開発体制をつくるのが狙い。創業者の故・本田宗一郎氏の社長時代に設立され、６０年近い歴史を持つ研究所は大幅に縮小される。自動車メーカーでは珍しく、商品や技術の開発を担う研究所を本社と分けてきたホンダにとって大きな転機となる。

　研究所の中で四輪の商品開発を担う「オートモービルセンター」（和光市、栃木県芳賀町）の商品開発機能を本体に移す。昨年４月には研究所の二輪事業の開発部門を本体に統合した。二輪車の商品開発が順調に進んでおり、四輪でも同様の組織再編に踏み切る。研究所に属する１万人超の多くが四輪車の商品開発にかかわっており、大がかりな組織再編となる。研究所は今後、先端技術の研究に取り組む「先進技術研究所」（和光市）などの機能に絞り込み、将来の商品開発の「種」となる技術の蓄積に専念する。近く発表する。