ホンダ参戦　ＥＶ黎明期　エコカー主役にらみ競争激化

大手自動車各社による電気自動車（ＥＶ）の市場投入が本格化してきた。米ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）が今月にも「シボレー・ボルト」を、日産自動車が１２月に「リーフ」の販売を始める。一方、ハイブリッド車（ＨＶ）を次世代エコカーの主軸に位置づけ、これまでＥＶ投入に慎重だったホンダとトヨタ自動車も、１７日（日本時間１８日）に米ロサンゼルスで始まった「ＬＡオートショー」で、それぞれ２０１２年の発売を予定するＥＶの試作車を初公開するなど、ＥＶ時代の幕開けの様相を呈してきた。（田村龍彦）
　◆「本命は客が決める」
　ホンダは伊東孝紳社長がロサンゼルス入りし、オートショーの会場で自ら主力小型車「フィット」をベースにしたＥＶの技術を説明した。１回の充電で１００マイル（１６０キロ）以上を走行。スポーツモードを備え、排気量２０００ｃｃのエンジン並みの加速を実現するなど、走りにこだわるホンダらしいＥＶに仕上げた。１２年に日米の両市場に投入する。
　トヨタも資本提携する米ＥＶベンチャー、テスラ・モーターズと１２年の米国発売に向けて共同開発しているスポーツ多目的車「ＲＡＶ４」のＥＶの試作車を初公開。１００マイル以上を走行し、１１年から路上テストを行うことも明らかにした。
　ホンダもトヨタも、エコカー戦略ではこれまでＨＶの普及に力を入れていた。しかし、「（次世代車の本命が）どれだと断言できない」（伊東社長）中で、ＥＶも含めた全方位に戦略を修正し始めており、トヨタは小型車「ｉＱ」のＥＶを１２年に日米欧で発売することも決めた。次世代エコカーの本命について、トヨタの豊田章男社長は「お客様が決める。ＥＶでもＨＶでも準備ができているようにしたい」と話す。
　ＥＶはバッテリーの容量や高い価格、充電インフラなどが普及のネック。「成長市場の新興国を含めて、当分、収益の柱はガソリン車」（アナリスト）との見方も根強い。
　◆加州の規制追い風
　ただ、カリフォルニア州は新車販売台数の一定の割合をＥＶとすることをメーカーに義務づける環境規制の導入を予定している。欧州でも二酸化炭素（ＣＯ２）の平均排出量が多いメーカーに罰金を科すなど、各地で環境規制が強化される中、「メーカーにとってＥＶ販売の重要度が高まっている」（大手幹部）という。
　すでに日産の「リーフ」は今年度の国内販売目標の６０００台が予約で埋まったほか、北米でも生産台数を大幅に上回る２万台の予約が入るなど好調な滑り出しをみせている。環境規制や大手各社の戦略車投入で、消費者も「ＥＶ時代の幕開け」を実感するようになれば、日産・ルノー連合が掲げる、１２年度にＥＶ生産５０万台の目標も絵に描いたもちとはいえない。
　■「盟主の座」　ＧＭ虎視眈々
　一方、再上場で市場に再生を印象づけたＧＭも、日本勢に対するエコカー戦略での巻き返しを狙っている。「シボレー・ボルト」の販売は、当初はカリフォルニアやテキサスなど６州限定だが、順次、全米に拡大。１１年後半には、日本勢に負けない新車販売の好調ぶりをみせている中国市場への投入も予定しており、生産規模も１１年の約１万台から、１２年には約３万台に引き上げる計画だ。
　ボルトは発電用のエンジンを搭載しているため、「本当のＥＶ」とは言えないとの指摘もあり、カリフォルニア州の補助金も適用されない。
　だが、野村証券金融経済研究所の桾本（くぬぎもと）将隆シニアアナリストは「（バッテリーのみで走行し、走行距離が限られる）ピュアＥＶの普及は国土の狭い国や配送業務など特定の地域や用途が中心だ」と指摘。一方で、長距離走行はボルトのようなエンジンを搭載するＥＶや、ＥＶ走行が可能なＰＨＶ（プラグインハイブリッド車）が有力とみる。
　補助金やインフラなど販売環境の整備に向けた政府などとの協力で、現在は日産がＥＶ市場で先行しているが、アナリストの中には１２年以降に量産が本格化すれば、「ＨＶ技術の蓄積やブランドがあるトヨタやホンダが有利になる」との見方もあり、ＥＶの盟主の座をどこが射止めるのかは予断を許さない。