マツダは２２日、２０２８～３０年に電気自動車（ＥＶ）を本格投入すると発表した。電動化を加速するため、取引先と合わせて３０年までに１兆５０００億円規模の投資を予定する。販売台数に占めるＥＶの割合を３０年時点で２５～４０％まで引き上げる目標も打ち出した。
ＥＶ向け電池は、新たに中国系の車載電池大手エンビジョンＡＥＳＣグループから調達する。国内メーカーからの調達も継続する予定で、早期に安定して確保できる体制を整える。
ＥＶの基幹部品の一つで、モーターやインバーターなどを組み合わせた駆動装置の開発も本格的に始める。半導体大手のロームと契約を結んだほか、既存の取引先と合弁会社を設けた。強みとする内燃機関（エンジン）の製造で培ったノウハウを生かし、駆動装置の内製化を急ぐ。
丸本明社長は記者会見で「電池を最高効率で使い切る技術の開発など、ＥＶ専用車でもマツダらしい価値を創造したい」と語った。ＥＶの投入地域は、急成長を遂げている中国などを視野に入れている。
脱炭素の流れを背景に、ＥＶを巡る自動車大手の競争は激しくなっている。トヨタ自動車は３０年までに電動化へ４兆円を投資する方針。ホンダも電動化やソフトウェアなどに５兆円を投じ、３０年までにＥＶ３０車種を投入する計画を掲げる。
