メタボと予備軍、２年連続全国３位　宮城県、健康指標改善へ全力

メタボリック症候群の割合や食塩摂取量、運動習慣など宮城県民の健康に関する指標が、いずれも全国下位に低迷している。改善を目指す県は、健康相談や栄養指導の強化、ウオーキングマップ作成などの対策を矢継ぎ早に打ち出し、ヘルシーな生活への脱皮を呼び掛ける。
「働き盛り世代のメタボが大きな課題と認識している。経済界や医療関係団体と連携して対策を講じたい」。昨年の県議会１１月定例会で、渡辺達美保健福祉部長は健康づくりの施策に力を入れる考えを強調した。
厚生労働省の特定健診調査（２０１５年度）では、メタボと予備軍に該当する県民の割合は２９．３％（全国平均２６．２％）に達し、２年連続で全国３位。特定健診の受診率は５７．６％（全国３位）だったが、特定保健指導の実施率は１６．７％（３５位）にとどまった。
地域別の健康状態や生活習慣を把握する国民健康・栄養調査、生活基礎調査（１６年実施）では、男性は塩分摂取量が全国で最も多く、喫煙率は１０位。一方、１日当たりの平均歩数は４０位で運動量が乏しい。
健康増進を図るため、県は昨年８月、商業施設で健康相談に応じる「みやぎヘルスサテライトステーション」を名取市に開設。２０１８年度以降に順次、計７カ所に増やす。市町村や郵便局と連携し、散歩コースと消費カロリーを地図に記したウオーキングマップも１７年度内に作る予定だ。
県内では子どもの肥満も深刻で、１７年度の学校保健統計調査では小学１年男女の子どもの肥満割合が全国２位だった。県は保健所を通じ、保育施設に通う家庭を対象に食事内容の実態を調査し、学校と連携して栄養管理の指導などにも乗り出す。
県健康推進課の岡本咲子課長は「歩かず、塩分摂取が多いのが県民の特徴。日常から食生活や運動習慣に関する意識付けを強化する必要がある」と話す。