18日に発生した京都アニメーション放火殺人事件の犯人を、「悪くない」などと擁護するYouTube動画を投稿した男性YouTuber「遠藤チャンネル」が批判を浴びている。この男性は18日に「京都アニメーションを燃やした男は悪くない！」というタイトルの動画を投稿した。
動画では事件の概要を解説した後、＜京都アニメーションを放火した犯人について思うことは……男は悪くないっすね＞と断言。犯人が警察に取り押さえられた際「パクリやがって」と叫んでいたという報道から、＜彼はアニメをつくる仕事をしていた＞と憶測を広げ、“悪くない”理由を語った。なお、事件当日の段階では、犯人像や動機に関す警察からの発表はされていない。
＜彼がつくったアニメをパクったわけですよ、京都アニメーションが＞
＜彼は命をかけてアニメをつくっていた。言わば命よりも作品が大切＞
＜それをパクられたというのは彼を殺したのと同じこと＞
＜だから、彼は殺されかけたから殺した。これは正当防衛ですよね＞
この「遠藤チャンネル」では、悲惨な事件や世間を騒がせたニュースが報道されるたびに、事件の背景や犯人の動機を勝手に妄想し、「加害者は悪くない」と擁護する動画を投稿している。
川崎登戸殺傷事件に対しても「犯人は悪くない」
たとえば、今年5月に発生した「川崎登戸殺傷事件」に対しても、犯人は川崎市に対する復讐として事件を起こしたのだから「犯人は悪くない」と解説していた。
＜男は小学生を狙ったわけではない。これは川崎市に対する復讐＞
＜男は川崎市の福祉事務所に生活保護をもらいに行ったが、もらえなかった＞
＜今回は男を死に追い込んだ川崎市の福祉事務所の役員が悪い＞
また先月、YouTuberのワタナベマホトが同居女性に暴行を加え逮捕されていたという「週刊文春デジタル」の報道に対しても、ワタナベを擁護。
＜ワタナベマホトは感情的になって殴ったり蹴ったりしたわけではない。最終手段だった＞
＜ワタナはしてもない浮気を疑われた。彼女はその仕返しのために「交際をばらす」と脅した＞
＜ワタナベは土下座したり、高額なプレゼントを買うと言ったが彼女は受け入れなかった。
殴るしかないですよね＞
そのほか、岐阜県の高校でのいじめ動画が拡散された件、滋賀県で園児の列に車が突っ込んだ事件、新宿のホスト殺人未遂事件などに対しても、何かと理由をつけて加害者を擁護している。動画のなかでには「今回の事件に対して思うことは……〇〇した人は悪くないっすね」というフレーズが決まり文句になっており、「加害者擁護」を“ネタ”にし、炎上を狙って稼ごうとしているのだろう。
「遠藤チャンネル」を支持する視聴者も少なからずおり、男性が本気で犯人をかばっているとは思っておらず「馬鹿らしくて面白い」といったコメントが多い。しかし、命が奪われたり被害者がいる事件をネタにし「犯人は悪くない」と擁護する動画は、あまりにもモラルを逸脱している。ましてや、事件の被害者や遺族からすれば、許せるものではないだろう。
レペゼン地球はハラスメントを利用した“炎上商法”
炎上商法で現在物議を醸しているYouTuberは他にもいる。レペゼン地球のDJ社長だ。
DJ社長はパワハラ・セクハラ騒動を自演・自作し炎上さて、プロモーションに利用したが、騒動の経緯は以下の通りだ。
まず今月17日、DJ社長の事務所に所属するタレント・ジャスミンまゆが「DJ社長からパワハラやセクハラを受けている」と自身のTwitterで告発。二人が会話をするLINEのスクショ画面も投稿されたが、そこにはDJ社長がジャスミンをホテルに誘い、彼女が断ると「社長の言うこと聞けねーのか!!」「お前はクビだーー」と、パワハラをするものであった。
ジャスミンのTwitterには彼女を心配するリプライや、逆に「自己防衛がなっていない」として彼女を責める声なども集まり、炎上状態に。翌日、DJ社長は坊主ヘアにし「ジャスミンの言っていることは全て事実」と認め、謝罪する動画を投稿した。
しかし20日になると、今回のセクハラ・パワハラ騒動はでっち上げた“炎上商法”であることを暴露する、MV風の動画を公開。坊主ヘアはカツラであり、動画の中ではDJ社長のハラスメントを非難した人々に対して「ねぇ、どんな気持ち？」などと煽る場面もあった。
注目を集めるためだけに“ハラスメント被害”を演出したことは、実在のハラスメント被害を矮小化してしまう可能性があり、非難が集中。動画に出演していたロックバンド・マキシマムザホルモンも大いに批判されることとなった。レペゼン地球は謝罪の後、動画を削除したが、謝罪はあくまでも「マキシマムザホルモンを巻き込んでしまったこと」についてであり、この炎上商法に対する反省ではないようだ。
レペゼン地球のファンからは「さすがレペゼン地球」「このくらいで批判している人間はめんどくせー」「レペゼン地球は炎上が仕事」といった肯定的な声も少なくない。彼らを支持する人達がいる限り、モラルを無視した“炎上商法”はなくならないのかもしれない。
