国際レコード産業連盟（IFPI）は4月14日（現地時間）、2014年の世界音楽市場調査結果を発表した。総売上高はほぼ横ばい（前年比 0.4％減）の149億7000万ドル。デジタル（ダウンロードおよびストリーミング）の売り上げ（68億5000万ドル）が初めて物理メディア（レコー ドおよびCD）の売り上げ（68億2000万ドル）をわずかだが上回った。
デジタルでは、iTunes Storeなどの音楽ダウンロードサービスの売上高は前年比で8％減ったが、Spotifyや米Apple傘下のBeatsのような定額制のストリーミングサービスが39％増加と2013年より更に成長率が上がった。
定額制ストリーミングサービスのユーザー数は46.4％増の4100万人（推定）で、売上高はデジタル市場の23％に当たる16億ドル。
IFPIのフランシス・ムーアCEOは「消費者の要望が音楽を所有することから音楽にアクセスすることへと変化する中、音楽産業のデジタル革命は新たな段階に入った」と語った。
ただし、デジタル革命を成功させるためには、Spotifyなどの定額サービスとYouTubeやDaily Motionのような違法ではないが“フリーミアムな”サービスとの間の“価値のギャップ”問題を解決する必要があるとムーア氏は主張する。
定額制のユーザーが4100万人で以上を売り上げたのに対し、YouTubeだけでも月間アクティブユーザー数が10億人以上であるにもかかわら ず、YouTubeを含むこうしたサービス経由の音楽レーベルの収益は定額制サービスの半額にも満たない6億4100万ドルだったという。この問題を解決 するには、法律の見直しが必要だとムーア氏は語った。
2015年には、米Google傘下のYouTubeによる「Music Key」（現在はβ）、JAY-Zが3月に立ち上げた「TIDAL」、米Appleが間もなく発表するとうわさされているiTunesとBeatsの統合サービスなどの参入により、ストリーミングの売上高はさらに拡大すると予測できる。
