東日本大震災の発生後に食料など生活物資の調達が困難となったことを受け、仙台市泉区の桂連合町内会は18日、災害時の協力協定を山形県の産直事業者団体「仙山交流チャレンジマーケット」と結んだ。仙台市内で大規模災害が発生した際、山形の農業者らが食品などを同町内に供給する。
同マーケット会員が5年ほど前から、泉区桂の荘内銀行桂ガーデンプラザ支店で定期的に物産展を開いてきた縁で実現した。同支店内であった締結式では、連合町内会の川上昌治会長(69)、チャレンジマーケットの新関徳次郎会長(54)が協定書に調印した。
協定は、大災害が起きた場合、マーケット会員が仙台市桂小に食料品などを運び、販売する内容。毎年9月に連合町内会が行う防災訓練にも、マーケット会員が参加して食品などの販売会を開き、住民と交流を深めながら災害に備える。
桂連合町内会は約2300世帯、約6600人が会員となっている。川上会長は「震災後はスーパーなどがなかなか営業できず、多くの住民が苦労した。交流が縁で山形の方々と協定を結ぶことができ、大変ありがたい」と話した。
新関会長は「今後も桂地区の住民との交流を深め、災害時にやれることは何でも協力したい」と語った。