映画業界がジレンマに苦しんでいる。大不況下にありながら昨年の総興行収入は前年比5.7%増の2060億円を記録。特に邦画は同1.3%増の1173億円で過去最高記録を2年連続で更新した。ただ、好調なのは大手のみで、昨春から中小の映画配給会社の倒産が続出。関係者は「不況の長期化で中小配給会社の安定経営がますます困難になっている」と危機感をあらわにしている。
■ハリウッドもうらやむ
一昨年のリーマン・ショック以降、出資者の激減で制作費集めにも苦労している本場、米ハリウッドは日本映画界の好調ぶりをシニカルな目で見ている。
当地の業界紙デイリー・バラエティ(電子版)は7日付で「Big players flourish in Japan(日本では大手が元気)」との見出しで現状を紹介した。
ただ、その内容は「(業界トップの)東宝とそのメディア・パートナーは元気だが、多くの中小の映画配給会社は苦しんでいる」と前向きの評価ではない。さらにDVDの総売上高が対前年比で9.7%も落ちていることも中小の経営を揺るがしていると説明する。
日本映画製作者連盟によると、総興行収入は一昨年、対前年比1.8%と微減だったが、昨年は人気作が増え、増加傾向に。総入場者数も同5.5%増の1億6929万人だった。
邦画の比率は56・9%と洋画を2年連続で上回った。興行収入は邦画が同1.3%増、洋画は一昨年に過去最低を記録した反動もあり同12.3%増と大きく伸びたものの、公開本数は同19.1%も減った。
ただ邦画も、昨年の興収1位の「ROOKIES-卒業-」(85億5000万円)をはじめ、興収10億円以上を記録した作品全34本のうち、東宝、東映など大手以外が手がけた作品はクロックワークスの「ヱヴァンゲリヲン新劇場版:破」の一本だけ。大手の活況とは裏腹に、小粒ながら優れた作品を手がけてきた中小の独立系の配給会社が昨春以降、続々倒産している。
昨年4月には「ブロークバック・マウンテン」などを配給したワイズポリシー、同年8月には「ミリオンダラー・ベイビー」や「クラッシュ」などオスカー絡みの作品に強かったムービーアイ・エンタテインメントが倒産。今年1月には「パッチギ!」や「フラガール」で名をあげたシネカノン、4月には「ヅラ刑事」など個性的な作品で知られるトルネード・フィルムが店じまいした。
こうした二極化の状況について愛宕(おたぎ)威志・同連盟事務局次長は「シネコンのスクリーンを今も300-400規模で押さえる資金力があるのは大手だけ。中小は海外映画の買い付けにも苦労しており、結果として大手による寡占化が進む」と話す。
映画評論家の品田雄吉・多摩美大名誉教授(80)は「昔から映画配給の仕事はリスクが大きく不安定で、特に中小の経営を安定・継続させるのは難しい。不況の長期化でその傾向が顕著になった」と説明。「状況改善には、ミニシアター同士が横の連絡を取り合い、連携を強める必要がある。良質の小作品を効率的に上映し続ける地道な努力で市場の裾野が広がれば」としている。(岡田敏一)