東日本大震災からの復興のシンボルとしてオリーブの特産化を目指す宮城県石巻市は２日、同市北上の津波被災地約２．６ヘクタールに苗木２００本を植樹した。栽培は５年目に入り、今月中に商品化の最低ラインといわれる１５００本を超える。農水産業や観光の振興、雇用創出への期待が膨らんでいる。
苗木は香川県産で樹齢３～４年、高さ約１メートル。約１２０人が作業し、国内最大の栽培面積を持つ農業生産法人「アライオリーブ」（香川県）の荒井信雅代表園主（５８）が指導した。
北上地区には月内に今回を含めて１１５０本が植樹される予定。実がなるまで３年程度、本格的な収穫には５年ほどかかるという。
オリーブ栽培は市や復興庁、県、石巻専修大などでつくる「石巻市北限オリーブ研究会」が実証試験として取り組む。オリーブオイルなどの商品化を見据え、本年度は仙台三越が会員に加わった。
栽培地は北上、雄勝、河北、網地島の４地区。昨年までに計５００本が植樹された。昨年は台風などの影響で生育が懸念されたが、網地島を除く３地区で計４．７キロの実が収穫された。
オリーブは中近東や地中海が産地で、国内は北関東が栽培の北限とされてきた。これまでの実証試験で寒冷地の東北でも越冬できることが分かった。２０２０年東京五輪・パラリンピックでは石巻産オリーブの冠をメダリストに贈る構想もある。
荒井代表園主は「オリーブは葉も魚や家畜の餌に使え、特産化すれば裾野の広い産業になる。復興支援のためにも事業を伸ばしてほしい」と話した。
