営業車がスピード超過や急ブレーキをした際に、上司に自動的にメールで報告するシステムを導入する企業などが、東北で増えている。安全運転の促進だけでなく、環境面や経済面のメリットも背景にある。恨み節が上がるどころか、社員の評判も上々だという。
みやぎ生協（仙台市）は２０１２年１０月、主に市内の配送を担当する仙台東センター（仙台市宮城野区）のトラック７０台に導入。翌１３年には仙台南センター（宮城県名取市）にも広げ、計１４０台のトラックに取り付けた。
採用したのはオリックスの「ｅ－テレマ」。衛星利用測位システム（ＧＰＳ）機能付きの小型装置を車に搭載し、最高速度や急発進・急停止時の加速度などが、設定した数値を超えた場合に上司らにメールが自動送信される。
生協によると、システム導入前の１１年度に１１１件あった事故が、１４年度は６５件に減った。システム搭載車両のうち、導入時は約５割に速度超過がみられたが、２年半後には３％に激減した。
コープ東北事業連合（仙台市）共同購入運営本部の斉藤則男トレーナーは「事故削減と安全運転徹底は『安全と安心』を追求する生協にとって必須。運転手からの評判もいい」と話す。青森、岩手、福島各県の生協でも導入を検討中という。
医薬品卸のバイタルネット（仙台市）は１３年７月、営業車のうち、入社３年目までの若手社員向け車両約８０台に導入した。営業車全体の１割未満で効果は鮮明ではないが、若手社員の運転スキル向上につながると期待されている。
オリックスによると、１５年度の東北での導入数は前年比約６割増のペースで伸びている。仙台市の製造や環境関係の業者なども関心を示しているという。
環境ＮＧＯなどでつくる「ストップ温暖化センターみやぎ」（青葉区）が今月末、システムの導入企業に助成を始めることも弾みをつけそうだ。
オリックス自動車の渡辺大介リース営業本部副東北ブロック長は「事故に至らない『ヒヤリ、ハット』のケースを可視化できる。事故リスクの排除と環境対策に役立てていただきたい」とＰＲしている。
