未曾有の被害を生んだ東日本大震災からこの９月で４年半が経過した。その間にも日本列島各地には強い揺れがたびたび 起こり、人々の生活に不安の影を落としている。「せめて、事前にいつ起こるか分かれば」という願いは地震大国に住む誰しもが抱くところだ。だからこそ、幾 度も地震予知を成功させてきた科学者の警鐘は、夕刊フジ紙上で大きな反響を呼んできた。今回はその驚異的な的中例を振り返りつつ、次に警戒が必要な最新情 報を一挙公開する。
今年５月１３日早朝、宮城県沖を震源に、「３・１１」の余震とされるマグニチュード（Ｍ）６・８規模の地震が発生。岩手で最大震度５強を観測するなど被災地は再び緊張に包まれた。
この地震に先立つ８日前の同月５日、電気通信大学名誉教授で、日本地震予知学会会長の早川正士氏は、自身が主宰する地震予測情報サービス「地震解析ラボ」 （会員制サイト）で、「８日～１９日の期間に内陸でＭ５・０前後、海底でＭ５・５前後」が岩手県から福島県の間で起きると発表。時間と震源地をピタリと当 てることに成功した。
早川氏は、いわゆる地震学者とは一線を画し、工学博士としての立場から地震予測を試みている。同氏が着目するのは地上６０キロから８００キロのところに存在する「電離層」だ。
「地震が起こる約１週間前、地殻に前兆現象としてヒビ割れが起きる。このヒビが電磁波を発生させ、地球上空の電離層に作用する。電離層は電磁波の影響を受 けると地上に数キロ近づく。地上から送信される電波は電離層ではね返り、再び地上で受信されるため、異常があった場合は、電波の送受信がいつもより短時間 で行われることになる」（早川氏）
各観測所で得られた異常を示すデータを基に地震の震源地と発生時期、規模を予測している。
早川氏の理論は地震発生の約１週間前に異変を感知し、ピンポイントで警鐘を鳴らせることが、従来の長期予報と大きく異なる点だ。
実績は数知れず、昨年９月１２日には「９月１３日～２４日の間に福島から茨城にかけて内陸、海底ともにＭ５・５前後、最大震度５強程度」と発表。４日後の１６日、茨城県南部を震源とするＭ５・６、最大震度５弱の地震が発生した。
今年５月２２日には、奄美大島近海でＭ５・１の地震が発生し、最大震度５弱を記録。これについても、同月８日の時点で「５月１１日～２２日の間に奄美大島から沖縄・南方にかけての海底でＭ５・５前後、最大震度４程度」と予測を発表している。
的中例のなかでも、特筆すべきは５月３０日に発生した小笠原諸島（東京都）西方沖地震だ。
地震の規模は、東京を中心に１０万人以上の死者・行方不明者を出した日本史上最悪の自然災害、関東大震災のＭ７・９を上回るＭ８・１。同諸島の母島や神奈川県二宮町で震度５強、観測史上初めて４７都道府県全てで震度１以上を記録した。
震源が約６８２キロと深かったこともあり、幸い津波は発生しなかったが、この地震についても５月２２日の地震解析ラボと同月２６日付の夕刊フジ紙上で「相 模湾から伊豆諸島、小笠原諸島にかけての海底で６月４日までにＭ５・５前後、最大震度５弱の兆候が現れている」と警告していた。
地震予知に成果を残し続ける早川氏。いま気になるのは次はどこかだ。
主な危険エリアは、（１）内陸部分を含む福島沖から房総沖（２）駿河湾から遠州灘（静岡から愛知）で、どちらも内陸でＭ５・０前後、海底でＭ５・５前後、 最大震度は４程度（３）新潟から岐阜は、内陸でＭ５・５前後、同４程度。いずれも９月２６日までに発生する可能性がある。
（４）大阪から徳島にかけては、内陸、海底ともにＭ５・０前後、同４程度で、こちらは同月２７日まで危ない。予測期間中は、複数回にわたって地震が発生する恐れがあり、予測時期と実際の発生日が数日ずれることもある。
内閣府の想定によれば、危惧される南海トラフ地震による死者数は最大で３２万３０００人。自身の身を守るためにも、日々の警戒を忘れてはならない。
