走行中にタイヤがパンクした車両が日本自動車連盟（ＪＡＦ）のロードサービスに応急修理を依頼する事例が、東北６県で増加傾向にあることがＪＡＦの調査で分かった。新型コロナウイルス禍で外出自粛傾向にあった２０２０年度は、出動要請数が減ったにもかかわらず修理依頼は増加。ＪＡＦは「はっきりとした原因は分からない」と首をかしげる。
ＪＡＦの調査によると、６県のパンクの応急修理依頼件数は東日本大震災前の１０年度に約９００件だったが、１１年度から年々増え、１３年度は約１８００件に達した。１４年度にいったん約１４００件まで減ったものの１５年度から再び増加に転じ、２０年度は３６００件を超えた。
ＪＡＦ宮城支部は「原因の一つに、スペアタイヤ非搭載車の増加があるのでは」と見る。
東北運輸局などによると、スペアタイヤの法的な搭載義務はない。０９年のエコカー減税導入などを機に軽量化による燃費向上のため、新車購入時にスペアタイヤかパンク応急修理キットの搭載を選ぶ方式が主流となり、後者を選ぶユーザーが増えたという。
ＪＡＦのパンク関連作業の比率を見ると、スペアタイヤ交換は１０年度の約８割から近年は４割台に減少。代わって応急修理と、作業可能な場所への搬送が各３割近くまで増加している＝グラフ＝。
ＪＡＦ宮城支部は「これという原因は特定できない」とも説明。震災後しばらくは岩手、宮城、福島３県の復旧・復興工事現場に近い沿岸部を中心に「がれきが散乱し、復興ボランティアらも被災地入りするなどして救援依頼が増加した」として、震災による環境変化も指摘する。
それでも１４年度以降は工事の進展状況とは反比例する結果が続く。同支部の担当者は「原因の分析を進めるとともに、運行前のタイヤ点検なども積極的に呼び掛けたい」と話す。
