子どもの虫歯の割合は、親の学歴によって差があり、子どもの成長につれて差が広がるという調査結果を、東北大の研究グループがまとめた。家庭環境によって健康格差が大きくなることを示しており、研究者は公的な支援の必要性を指摘している。
子どもの虫歯は、親の学歴や収入と関わりがあると言われているが、この格差が子どもの成長につれてどうなるかは、あまり研究されていないという。
東北大の相田潤・准教授（歯科公衆衛生学）らは、厚生労働省が実施している、２００１年生まれの子どもを対象にした追跡調査の約３万５千人のデータを分析。両親の学歴で四つのグループに分け、２歳半から１年ごとに過去１年間に虫歯治療を受けた子どもの割合を算出し、比較した。
その結果、両親とも大学以上を卒業した家庭では、虫歯治療を受けた子の割合は２歳半で５・６％、５歳半で３１・５％だった。一方、両親が中学または高校卒業の家庭では、２歳半で８・５％、５歳半で４１・５％で割合が高かった。虫歯治療を受けた割合の差の広がり方にも、統計学上の意味があったという。
相田さんは「家庭環境によらず、メリットが受けやすい乳幼児健診での啓発、フッ素塗布など虫歯になりにくい支援をより充実させることが重要だ」と話している。（川村剛志）
