寒冷地用　新ＥＶ開発へ　弘前大・機械メーカーなど参加

弘前大と東北大、仙台市の機械メーカーなどが、寒冷地や積雪地に対応する電気自動車（ＥＶ）のシステム開発に共同で乗り出す。操縦や駆動系の新技術を組み合わせて、寒冷地の厳しい気候条件でもエネルギー消費の抑制を図り、ＥＶの課題である航続距離の延長につなげる。研究グループは２、３年後をめどに実証モデルの試作にこぎ着けたい考え。
＜断熱機能向上＞
　プロジェクトには両大学のほか山形大、金沢工大（石川県野々市町）と本田精機（仙台市）、工藤電機（同）などが参加。弘前大大学院理工学研究科の古屋泰文教授（機械材料機能学）が開発の中心を担う。
　開発を進めるのは「ステア・バイワイヤ」（ＳＢＷ）と呼ばれる操縦機構と、四つの車輪にモーターを組み込む「インホイールモーター」（ＩＷＭ）を連携させる新システム。
　ＳＢＷはハンドル操作をセンサーで感知し、タイヤの回転、角度を制御する。ハンドルとタイヤをつなぐハンドル軸が不要で、軽量化や車体下部の気密性が向上し、断熱機能が高まる。ＩＷＭは四輪駆動となる上、モーターの力を効率よく車輪に伝えられるとされる。
　いずれもＥＶを動かす車載電池の消費量を抑えることができる技術で、グループは二つを組み合わせて高性能なシステムの確立を目指す。
＜北国の力結集＞
　基幹部品のセンサーやモーターの性能を左右する磁性材料の製造には、古屋教授が開発した「急冷遠心鋳造法」を使う。急速冷却と遠心力を組み合わせた成形・加工技術で、部品の小型化などが可能でコスト低減にもつながるという。
　このほかヒーター熱源用やバッテリー劣化時の補助電源用として、小型バイオガスエンジンをＥＶに搭載することも検討する。
　電池とモーターで走るＥＶは「究極のエコカー」として市販が始まっているが、ヒーター使用による電力消費の多さが課題とされる。気温０度でヒーターを使って走行した場合、航続距離が公表値の３０～４０％にとどまるとのデータもある。
　古屋教授は「ＥＶの寒冷地対応は大きな課題。産学連携で北国の知恵と技術を結集し、寒冷地に特化したＥＶの在り方を発信して産業創出につなげたい」と話す。