山形県内の消費者が仙台市で買い物する割合が回復傾向にあることが、山形銀行が９月に実施した消費動向調査で分かった。新型コロナウイルスの感染拡大で落ち込んでいたが、行動制限の緩和に伴って持ち直したとみられる。
調査は山形銀の調査部門やまぎん情報開発研究所が毎年実施。食料品など主要６品目を購入する地域に関する設問に対し、半数の３品目で仙台市の割合が前年同期を上回った。内訳は紳士服が３・８％、婦人服が３・７％でともに１・６ポイント上昇。日用雑貨は０・５％で０・３ポイント伸びた。ただ、紳士、婦人服でともにおおむね５％以上の割合だったコロナ禍前の水準には戻っていない。
担当者は「ブランドものの衣料品などを多く扱う仙台との往来をコロナ禍で控えていた消費者が、行動緩和で再び戻ったのではないか」と分析。今後については「通信販売が普及するなど購入動向は変化しており、コロナ禍前の水準に戻るには時間がかかるとみられる」と話した。
県内の山形銀本支店の来店者１５００人を対象に調査し、４５・４％に当たる６８１人から回答を得た。
