不正疑惑が問題視される山根明会長（７８）を含む日本ボクシング連盟の現体制に対し、告発した「日本ボクシングを再興する会」が除名を要求する動きがあることが５日、分かった。山根会長の暴力団との交友や助成金不正流用などの問題が、名誉毀損（きそん）などで同連盟の定款第１０条に抵触。同会は山根会長に対して臨時総会の開催を請求し、増殖する“反山根派”の得票数で除名に持っていく。
現体制の除名には、臨時総会の開催が必要だ。議決権は理事と各都道府県代表者で全７７票。日本連盟の定款では、これらの５分の１以上の議決権があれば、会長に対して総会の招集を請求できるとしている。山根会長が招集を拒否した場合、「日本ボクシングを再興する会」の関係者は「弁護士が裁判所に通告して、そこから（開催）を命令してもらう」と法的手段で進めるという。
山根会長は暴力団との過去の交友を認めている。元東京地検特捜部副部長で弁護士の若狭勝氏は「事実であれば」と踏まえた上で、これが日本連盟の定款第１０条の２「この法人（日本連盟）の名誉を傷つけ、又は目的に反する行為をしたとき」に該当するため、総会の決議で除名できるとした。日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）などが設置を要求した第三者委員会の調査で疑惑が事実と認定されれば、除名へ向けた動きはより強まる。
「山根マジック」と呼ばれる審判に圧力をかけた不正判定疑惑も、若狭氏は「事実なら１０条の２に当たる」とし、連日のメディア出演で不可解な釈明を繰り返す山根会長の姿も「組織のトップとしての行動に問題がある。下の人とトップの人では意味合いが違う。名誉毀損は計り知れない。すでに損なわれている」と逆効果だったとした。
臨時総会に総正会員の過半数が参加した上で、３分の２の票が集まれば除名できる。「再興―」関係者によると、この日は複数の都道府県が新たに賛同。山根会長の報復を恐れて告発状に加われずにいた関西連盟に属する府県でも賛同した場所があり、臨時総会に必要な５分の１はもちろん、現状で過半数に達する勢いだ。同関係者は「今は大移動が起こっている。これなら（除名に必要な３分の２に）届くでしょう」と期待した。
除名なら各県連の理事にも戻れない。同会は８日に会見予定。「再興―」関係者は「（現状を）周知させることで各県へのアピールになる」。反論する山根会長に逃げ道を作らせない。
