日本ボクシング連盟による助成金流用や不正審判疑惑をめぐり、日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）などに告発状を提出した「日本ボクシングを再興する会」は８日、東京都内で記者会見し、連盟側による新たな疑惑を指摘した。
五輪に派遣された理事に対し、根拠不明の「五輪慰労金」が連盟側から支出されていたと主張。また、２０１６年２月、「接戦した場合、やっぱり奈良やな」などと山根会長が指示したとされる音声を新たな「不正審判」の証拠として公表した。山根氏の除名と全理事の解任も要求した。
再興する会は、都道府県連盟幹部や元選手ら関係者３３３人で構成。鶴木良夫代表（新潟県連盟理事長）は「今後（の新体制）は４７都道府県で民主的に決め、公正な開かれた組織にしたい」と述べた。
