不動産情報サイト「SUUMO（スーモ）」を運営するリクルート住まいカンパニー（東京）が6日までに発表した2019年の首都圏（1都3県）新築マンションの購入調査によると、1戸当たりの平均専有面積は68.2平方メートルで、01年の調査開始以来、最小となった。
土地代や施工費の上昇などを背景にマンション価格は高騰を続け、売れ行きが鈍っている。価格を少しでも抑えて売りやすくするため、不動産会社が狭めの部屋を増やしている実情を反映した。消費者が、広さよりも駅からの近さを重視する傾向を強めていることも影響した。
