日本の１５歳、読解力改善…国際学力調査

　経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）は７日、６５の国・地域の１５歳男女計約４７万人を対象に２００９年に実施した国際学力調査（略称ＰＩＳＡ）の結果を世界同時発表した。
　日本は前々回０３年、前回０６年と順位を下げ学力低下が問題になったが、今回「読解力」が前回１５位から８位になり、初回００年の水準に回復。「数学的応用力」は９位（前回１０位）、「科学的応用力」は５位（同６位）と横ばいだった。
　国際比較では３分野とも上位をアジア勢が占め、地域として初参加の「上海」が全分野１位だった。
　発表を受け、高木文部科学相は「読解力を中心に我が国の生徒の学力は改善傾向にある」と表明した。だが日本はアジア勢との比較で下位に沈み、成績下位層が軒並み１割を超えるなど、複数の課題が浮かんだ。
　ＰＩＳＡは、身に着けた知識や技能を実生活で生かせるかをみるのが目的。３分野で３年に１度実施しており、４回目の今回は読解力を００年以来の重点調査対象とした。日本では０９年６～７月、全国から抽出された１８５高校の１年生約６０００人を対象に実施された。
　日本の結果は、ＯＥＣＤ加盟３４か国の平均をほぼ５００点と換算した得点で読解力が５２０点と前回（４９８点）を上回り、００年（５２２点）並みだった。「数学的応用力」は５２９点（前回５２３点）、「科学的応用力」は５３９点（同５３１点）で横ばいとされた。一方、ＯＥＣＤが「社会生活に支障を来す可能性がある」とする成績下位層が３分野とも１０％を超えた。
　生徒へのアンケートも同時に行われ、小説、新聞をよく読む生徒の方が、読まない生徒より読解力の平均得点が２５点以上高いという結果が出た。
　国際比較では、上海と同じ初参加のシンガポールや韓国、香港が上位を占め、欧米ではフィンランドが読解力（３位）と科学的応用力（２位）で存在感を示すにとどまった。
　ＯＥＣＤは非加盟国については「地域」での参加を認めており、今回は上海市が参加を希望、調査の客観性などについての基準や審査を満たしたという。ＯＥＣＤによると、中国政府には国としての参加を呼びかけてきたが、準備不足として見送られているという。
　ＰＩＳＡ　ＯＥＣＤ加盟国などの教育政策や実践に生かすため００年に始まった「国際学習到達度調査」。義務教育修了段階の子供を対象に世界共通の問題を出題する。日本は理数でトップ級から転落するなど過去２回の結果で学力低下が明白になり「ＰＩＳＡショック」と呼ばれた。
（2010年12月8日 読売新聞）