２日の東京株式市場は朝から全面安となった。日経平均株価は一時、前日比２０００円超急落し、３万７０００円を大きく割り込んだ。米国で景気減速不安が強まり株価が大幅に下落、東京市場でも幅広い業種が値下がりした。午前の終値は１８６４円４８銭安の３万６２６１円８５銭だった。このまま大引けまで推移すると、１９９０年４月以来、過去３番目の大きな下げ幅となる。
１日は欧州市場の主要株価指数も総じて安かった。２日は韓国や台湾、オーストラリアの株価も下落して始まるなど、世界同時株安の様相を呈している。
１日の米国市場では、サプライ管理協会（ＩＳＭ）による米製造業購買担当者景況指数（ＰＭＩ）など経済指標が総じて景気減速を示唆する内容となり、投資家心理を冷やした。米市場では主要株価指数がそろって大幅下落したため、東京市場も売りが優勢になった。
外国為替市場における最近の急速な円安の修正も日本株の重し。市場では「円安による業績上振れ期待がはげ落ち、日本株は米国株に比べても下落率が大きくなった」（大手証券）との声も出ていた。
