格安スマホ、シニア層の需要呼び起こ

　大手スーパーや家電量販などの異業種が相次いで提供を始めた格安スマートフォン（高機能携帯電話）がシニアの通信需要を呼び起こしている。イオンが４月上旬に発売した格安スマホの購入者の約６割が６０代以上のシニア層であることが７日、分かった。同様の格安スマホを発売したビックカメラでも契約者の“高齢化”が目立つ。盛り上がるシニア需要を狙い、固定の光通信サービスを販売するＮＴＴ東日本も体験イベントの展開に乗り出した。
　イオンが４月４日に全国１７０店で発売した格安スマホは、米グーグルと韓国ＬＧ電子が開発した端末「ネクサス４」と通信サービスの組み合わせで月額２９８０円と、大手通信事業者の半額以下で利用できるのが特徴。
　通信サービスは、日本通信がＮＴＴドコモの回線を借りて提供する毎秒最大２００キロビットのデータ通信と３０秒２０円の音声通話。動画の視聴は困難だが、インターネット検索やメール送受信には支障なく使える。
　通信サービスの登録を管理している日本通信の三田聖二社長は「契約者の８割が４０代以上、６割が６０代以上で、シニア層や主婦に売れている」と、驚きを隠さない。すでに予定の販売台数８０００台のうち７０００台以上が売れ、「今週内には完売の見通し」（イオン）という。
　イオンは平成２３年６月からスマホに差し込んでデータ通信サービスを利用できる「ＳＩＭカード」を月額９８０円で販売していたが、端末を別途購入するなど手間がかかるため購入層はスマホに詳しい若者が中心だった。
　今回は端末と通信サービスがセットの上、格安という買いやすさが、スマホに興味を抱いていたシニア層や主婦の購買意欲を刺激したようだ。
　都市型店舗の家電量販店「ビックカメラ」は購買層の中心は若者だが、ここでも“異変”が起きている。インターネットイニシアティブ（ＩＩＪ）の通信サービスを組み合わせて４月１８日に売り出した格安スマホ「フリーフォン」は、「場所柄、購入者はビジネスマンが多いが、４０～５０代が中心」（有楽町店）。当初は１千台の限定販売だが、「好評なので今後の展開も検討している」という。
　一方、ＮＴＴ東日本は３月末から、シニアを対象とした光通信サービスの体験型キャラバンイベントを実施。現時点で６月２９日まで１３都県計１８会場で開催する予定だが、集客数はすでに６千人を超えた。
　同社の光サービス「フレッツ光」の新規契約から解約を引いた純増数が頭打ちのなか、「使ってみたいという要望に応えて」（山村雅之社長）本格的にシニア層を開拓したい考えだ。