総務省が5日発表した2020年の家計調査で、浜松市の1世帯当たりのギョーザ購入額が宇都宮市を抑えて2年ぶりに日本一となったことがわかった。浜松市は16年まで3年連続トップだったが、17年と19年は宇都宮市が首位。日本一の「ギョーザの街」の座をかけて両市が10年以上にわたり競い合っている。
家計調査によると、県庁所在地と政令市のギョーザの1世帯（2人以上）当たりの購入額は、浜松市が3766円、宇都宮市が3693円、宮崎市が3670円だった。3位の宮崎市が2位の宇都宮市に23円差と肉薄するなど、例年になく接戦となった。購入額は持ち帰り専門店や小売店の総菜などが対象で、冷凍ギョーザや外食は含まない。
浜松市の鈴木康友市長は「ギョーザは浜松を代表するグルメ。コロナ収束後にはぜひ多くの人に食べに来てほしい」とコメントした。浜松餃子学会の大場豊事務局長は「持ち帰り専門店やネットでの販売が巣ごもりで伸びた」と指摘。地元の人気店「浜太郎」が13日に小池町店（同市）を生ギョーザの持ち帰り専門店に衣替えするなど、コロナ下で生まれた消費動向に対応する動きが見られる。
宇都宮市の佐藤栄一市長は「順位に一喜一憂せず、今後もギョーザを生かしたまちづくりや観光を推進していく」とした。
