消費振るわず値崩れ加速　テレビは１年前より３割安　最新パソコンも２割安

家電の代表格である薄型テレビやパソコンの値崩れが止まらない。４０型のテレビは店によっては３万円台に突入。１年前より３割以上安く「１インチ１０００円以下」が当たり前になりつつある。パソコンも売れ筋のノート型で昨年秋の新商品が半値近くになる異常事態だ。販売競争が激しくなる一方で、消費者の購入意欲は鈍く、価格が下げ止まる気配はない。
　「メーカーの余剰在庫を大量に買い付け、価格を下げている」
　大手家電量販店の担当者はテレビの値下がりの裏側をこう明かす。
　調査会社のＢＣＮによると、薄型テレビの今年２月の平均単価は４万６９００円。１年前の６万３８００円から３５％の急落だ。価格下落は地上デジタル放送に本格移行した昨年７月以降に加速。売れ筋の３２型では２万円台前半の製品すら店頭に並ぶ。
　薄型テレビが１インチ１万円の壁を越えたのは平成１６年ごろ。８年間で１０分の１以下になった。
　量販店の値下げ努力もむなしく、販売は振るわない。電子情報技術産業協会（ＪＥＩＴＡ）が２１日に発表した統計によると、薄型テレビの２月の国内出荷台数は前年同月比６４％減の５８万５０００台。７カ月連続で前年を割り込んだ。
　東京都千代田区のビックカメラ有楽町店は、昨年末から集客力の高い１階にあったテレビ売り場を、最も狭い２階へ移した。１階はスマートフォン（高機能携帯電話）売り場になった。
　量販店は、メーカーから販売奨励金を受け取っており、黒字は確保できているとされる。しかし価格交渉で不利なメーカーは「作れば作るほど赤字」の状況だ。テレビ事業が２４年３月期に８期連続の赤字となるソニーは「数をさばく」戦略を事実上、放棄。新年度は新製品の投入機種数をほぼ半分に絞る。
　パソコンでは、ノート型で人気のＡ４サイズで値下がりが激しい。昨年秋に発売されたモデルの中には発売時の半値に近い「７万円台」の値札をつけるものも出てきた。年明けに発売された新モデルもすでに、最大で２割安くなっている。
　５万円前後で販売されるスマートフォンやタブレット型端末の値下がりが進めばいっそうの脅威になるのは確実。秋には米マイクロソフトの新ＯＳ（基本ソフト）「ウィンドウズ８」が登場し、特需を期待する声も上がるが、大手メーカー幹部は「この勢いでは価格下落の歯止めにならないかもしれない」と気をもむ。