「Show must go on(開演したら、最後まで続けなくてはならない)」
故ジャニー喜多川氏が所属タレントたちに伝えてきた自身のモットーだ。だが、そのジャニー氏のせいでタレントらは″ショー″を続けられない状況に陥(おちい)った。
「25社以上が、CMの打ち切りや契約更新の見直しを表明。化粧品会社『コーセー』は、タレントらに対して移籍を促すコメントを発表しました(その後、削除し訂正)。『ジャニーズ所属でさえなくなれば起用したい』というメッセージだったのだと思います」(広告代理店関係者)
広告での起用を取りやめた企業らはテレビ番組や映画などのスポンサーでもあり、企業からの反発はジャニーズタレントが主戦場を失うことを意味する。
「『Snow Man』の目黒蓮(26)など売れっ子は、移籍すれば広告案件が復活するでしょう。ジャニーズ事務所内ではテレビのバラエティ番組やドラマの出演が多いタレントから不安の声が上がっているようです。一方で、舞台や地方局でしか仕事のない者は事務所残留の意思を示しているとか」(芸能事務所関係者)
そんな中、グループを会社として独立させて業務提携する″分会社化″の動きがあるという。その筆頭が『関ジャニ∞』だ。
「’21年に『TOKIO』のメンバーを取締役とした『株式会社TOKIO』がジャニーズの関連会社として設立されました。その際、村上信五(41)は国分太一(49)に法人化について詳しく聞いていたそうです。顔の広い村上であれば、中居正広(51)のように独立もできますが後輩の育成をしたい大倉忠義(38)などの気持ちも汲んで分社化を求めるでしょう」(同前)
さらに、ジャニーズの稼ぎ頭だった『嵐』も分社化される可能性がある。
「現在『嵐』は活動休止中。ジャニー氏のシンパだった大野智(42)の退所を食い止めるために名前を残し、事実上の解散の形をとっています。二宮和也(40)や櫻井翔(41)だけで言えば独立の道もありますが、松本潤(40)は事務所に残る意思があるようです。『嵐』という看板を下ろせば、ファンクラブ事業に大損失が出る。『TOKIO』同様に『株式会社 嵐』として再スタートするのでは」(同前)
若手から大御所のアノ人まで
『嵐』や『関ジャニ∞』ともなれば先輩グループの背中を見て″社内独立″も考えられる。しかし、中堅以下のタレントたちは自らの才能を生かすべく、独立や移籍を選ぶ者も増えるだろう。
「元『Kis-My-Ft2』の北山宏光(38)が、『TOBE』への合流を発表。彼らは個人仕事ばかりで、グループ仕事は激減していた。玉森裕太(33)も、すでに自ら仕事を選んでおり、移籍した北山と連絡を取り合っています。
文筆業に勤しむ『NEWS』の加藤シゲアキ(36)も、所属にこだわりはありません。他方、結束の固い『SixTONES』のメンバーが移籍するとしたらグループごと移籍するのでは」(キャスティング会社関係者)
ジャニーズの売れっ子たちは軒並みアラサーだが、ジャニーズ以外で活躍しているK-POPのアイドルなどは、ほとんどが10~20代。彼らと同世代のJr.たちもまた、さらなる活躍の場を求めている。
「Netflixなどでも″辞めジャニ″も含めて来年いっぱいは新作へジャニーズを起用しないでしょう。ただ、今のJr.グループは、自らのユーチューブ動画やライブだけで一定の収益を出している。『美 少年』『HiHi Jets』などは移籍を決断してもおかしくありません。
昨年『Travis Japan』は、アメリカに軸足を置いてデビューをしましたが、性加害報道で海外での活動は困難です。彼らを育てた滝沢秀明(41)が退社し、事務所内でも推されていなかった。『TOBE』への移籍が濃厚と見られています」(大手レコード会社関係者)
さらに東山紀之(56)の社長就任により、あのカリスマの退所も囁かれている。
「木村拓哉(50)です。後輩育成やプロデュースなどには興味がなく、以前から独立を検討していましたが、井ノ原快彦(47)や国分と共に東山を支える布陣に入れられた。厄介な社内政治に巻き込まれて藤島ジュリー景子氏(57)の思惑に利用されるなら、退所のタイミングを見極めたいと考えているようです」(同前)
250名ほどのジャニタレが″ショー″を続けられる場所を模索している――。
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『FRIDAY』2023年10月6日号より