3月12日20時7分配信 読売新聞
企業の人事担当者の約３分の２が、社員に求める能力として「主体性」や、現状の課題を明らかにする「課題発見力」を挙げたことが１２日、経済産業省の発表したアンケート調査で分かった。
ただ、若手社員にこうした能力が不足しているとする回答も４割を超え、企業が欲しい人材と、実際の戦力にギャップがある実情も浮かび上がった。
人事担当者が社員に求める能力は「実行力」（７０・８％）が最も多く、「主体性」（６８・７％）、「課題発見力」（６５・８％）と続いた。
一方、２９歳までの若手社員に不足していると思う能力は「主体性」（４８・２％）「課題発見力」（４４・４％）、「創造力」（４４・２％）が上位を占めた。
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