小中学校で教員に給食の完食を指導されたことがきっかけで不登校や体調不良になったなどの相談が昨年５月〜今年９月、支援団体に延べ１０００人以上から寄せられていたことが１９日、分かった。完食指導が訴訟に発展した例もあり、支援団体は「給食は本来、楽しく食べて、食事の大切さを学ぶ場。強制は絶対にやめて」と訴えている。
支援団体は一般社団法人「日本会食恐怖症克服支援協会」（東京都渋谷区）。昨年５月に協会を設立した山口健太代表によると、相談は無料通信アプリ「ＬＩＮＥ（ライン）」などを通じ、最大で１日２０人から寄せられ、９月末までに生徒や保護者ら延べ１０００人に上った。生徒や保護者らが集まって悩みを共有する場も毎月設け、東京や大阪、愛知など６都府県で計１７回開いた。
相談内容は「完食指導に我慢できず、小学３年から不登校になり、対人恐怖症になった」「幼稚園登園を渋るようになった」「野球部での食事指導で、１年間吐き続けた」などさまざま。転校を余儀なくされた例もあった。
給食指導をめぐっては、当時通っていた小学校で教諭に牛乳を無理やり飲まされ心的外傷後ストレス障害（ＰＴＳＤ）を発症し、不登校になったとして、今年４月に男子中学生と両親が静岡県長泉町に慰謝料を求める訴訟を起こしている。
同協会への相談者は、過去の完食指導がきっかけで人前で食事ができなくなった２０、３０代が全体の８割を占め、うち７割が女性という。
指導の背景には食品ロス削減の観点もあるが、山口代表は「残飯ゼロは理想だが、問題は進め方だ。子どもはそれぞれ食べられる量が違う上、『食べろ』と言われるとますます食べられなくなる」と強調。「食べなければ、好き嫌いをなくすきっかけすらなくなる。適切な量を楽しく食べる環境をつくってほしい」と話している。
