総合スーパー、ＰＢで構造改革　利益率改善、どん底苦境に薄日

デフレと消費不況の逆風で、不振が続いてきた総合スーパー（ＧＭＳ）に、薄日が差してきた。流通大手のイオンとセブン＆アイ・ホールディングス（ＨＤ）が７日までに発表した平成２２年８月中間連結決算は、足を引っ張ってきたＧＭＳの改善で、大幅な増益を達成した。企画から原料調達などを自ら手がけるため、利益率の高いプライベートブランド（ＰＢ）に軸足を置く構造改革がようやく実を結び始めた。
　「回復は、安売りで達成したものではない。利益率がすべての部門で改善傾向にある」
　イオンの千葉清一執行役財務最高責任者は、業績回復に自信を示す。
　最終利益は前年同期の１４６億円の赤字から、過去最高の３３６億円の黒字へとＶ字回復を果たした。ＧＭＳ事業の営業損益も９４億円の赤字から５４億円の黒字に転換した。その原動力が、ＰＢの強化だ。
　不振の衣料品部門では、ＰＢ「トップバリュ」の占める割合を約２割まで引き上げたことで、利益率が１％近く改善した。
　さらに、６月に発売した第３のビール「トップバリュ　バーリアル」が３カ月半で年間目標の半分を売り上げたほか、夏の機能性肌着「クーリッシュファクト」も前年同期比２・４倍の６００万枚となるなどヒット商品も生まれた。トップバリュ全体の売上高は前年同期比１・２％増の２１５０億円に増えた。
　千葉執行役は「一人あたりの買い上げ点数が約４％増えた」と胸を張る。
　セブン＆アイも、発売から３年目に入ったＰＢ「セブンプレミアム」の強化に余念がない。
　今年度は思い切ったリニューアルを進め、売上高は前年度より６００億円多い３８００億円を見込む。さらに高い利益率が見込める高価格帯のＰＢ「セブンプレミアムゴールド」の販売も好調だ。
　こうした効果でＧＭＳ部門の営業利益は前年同期比２８・４％増の３４億円を達成した。
　課題の衣料品改革では、大手アパレルと組んだＰＢ「ギャローリア」を立ち上げた。ＰＢ比率を３割程度まで高め、さらなる利益率の改善を目指す。
　企画や原材料の調達の段階から主導し、生産だけを委託するＰＢは、莫大な宣伝費をかける大手メーカーの製品よりも安いうえ、利益率も高い。両社は、さらに生産面でも深く関与するＳＰＡ（製造小売り）方式にも踏み込む。顧客を奪われたカジュアルウエア「ユニクロ」の手法だ。
　後ろ向きのコスト削減だけでなく、ＰＢという切り札を武器に、「デフレが続き、今後も一段と厳しくなる」（村田社長）と予想する逆風に挑む構えだ。