《専門家がみなさまの復讐（ふくしゅう）を支援します》。交流サイト（ＳＮＳ）で「復讐代行屋」を名乗り、こんなアピールをする業者がいる。代わりに誰かが憎いあの人に復讐してくれたら－。心の中に不純な願いがあれば逡巡（しゅんじゅん）してしまうかもしれないが、それは犯罪に近づく一歩だ。業者の多くは詐欺目的な上、業者による犯罪行為で依頼側の法的責任が問われることもある。かつて代行業組織に所属していた２０代男性が産経新聞の取材に応じ、違法行為が横行するその実態を語った。
警察逃れのルール
「工作員」と呼ばれる復讐代行の実行役を担っていた男性は５年前、関東にあるマンションの駐車場にいた。静まり返った未明、人の出入りが途絶えたことを確認するとバールを握り直した。黒い外車に近づき、ミラーやフロントガラスにバールを打ちつける。ガラスに大きく亀裂が入ったところで、逃げるようにその場を立ち去った。ターゲット（標的）の車を傷つけてほしい、という依頼主の要望通りだった。
数年前に組織を離れるまでの約１０年間、知人の紹介で加わった関東拠点の組織は、多様な年代性別の工作員が在籍し、それぞれに「美人局（つつもたせ）」「暴力行為」といった専門があった。〝同僚〟同士をニックネームで呼び合い、互いの本名や任務は知らなかったという。
任務が入れば、まず標的を尾行し、家族構成や通勤経路など日々の行動を念入りに調べる。男性は体格の良さから標的を脅したり、痛めつけたりする任務が多かった。一度に数十万円のまとまった金が入るなら、危害を加える行為もいとわなかった。
組織として依頼主に関する情報の「秘密厳守」は当然で、複数のルールがあった。工作中は軍手をはめ指紋を残さないこと。防犯カメラに写らないよう寄り道せずカメラ設置の少ない道を通ること。「警察から逃れるための決まり。犯罪行為をしている自覚はあった」
リスクに応じ報酬
男性や、別の代行業者の料金表などによると、代行業組織は主にＳＮＳやホームページで依頼を募集。寄せられるのは、同僚を職場から辞めさせたい▽恋人と浮気相手を別れさせたい▽トラブルになった知人を痛めつけてほしい－などとさまざまだ。内容に応じて低、中、高の３つのリスクに振り分けるという。
例えば、勝手な出前注文やポストへの汚物投函（とうかん）といった嫌がらせ、職場への誹謗（ひぼう）中傷の電話などの代行は低リスクで３０万～５０万円。車や玄関など標的の所有物を破壊したり火を付けたりといった「苦痛」を与えるのは中リスクで、上限が１００万円ほどになる。
高リスクまでいくと、標的を肉体的に痛めつけることが前提。暴行や監禁、拉致などの行為が対象になり、報酬はケース・バイ・ケースだ。男性の組織では報酬の半分が工作員に入る仕組みだったという。男性自身は高リスク案件に関わっていないと前置きした上で、「ほかの組織では体の一部切断や殺害もあると聞く」と語った。
依頼者が逮捕されるケースも
こうした「復讐」が犯罪行為に当たることは明らかだ。契約交渉時のトラブルに詳しい本間久雄弁護士（神奈川県弁護士会）は、相手やその所有物を傷つける行為は傷害や暴行、器物損壊などの罪に該当すると説明。標的の職場に不倫の事実を告げるなど評判を落とすような内容の電話やメッセージを送ることでも、相手への名誉毀損（きそん）罪や職場への偽計業務妨害罪が成立し、「損害を与えた時点で違法性が生まれる」と指摘する。
一方で、依頼主の後ろめたい気持ちにつけ込み、当初から詐欺目的で依頼を受ける業者も多い。全国の探偵業者が加盟する日本調査業協会（東京）によると、復讐代行業者と契約したのに、代金を支払った後に連絡が取れなくなったといった相談は後を絶たないという。
詐欺の被害者救済に取り組む佐久間大地弁護士（第一東京弁護士会）は「業者が客から報酬を得たのに復讐を実行しなければ客への詐欺にあたる可能性が高い。業者は『仕事』をしてもしなくても違法で、正業として存在できない」と説明する。
過去には業者側だけでなく、依頼者が共犯として逮捕される事件も起きている。沖縄県警は令和４年２月、子供同士のトラブルから復讐代行業者に依頼し相手の親の車を傷つけたとして、器物損壊容疑で依頼者の３０代女と、実行役の５０代男を逮捕した。本間氏は「依頼者は手を汚さなくても、業者への教唆や共同正犯が成立し、実行犯と同じかそれ以上の重さの刑が科せられる可能性がある」と指摘する。
元工作員の男性は組織に所属している間、「捕まるかもしれない」という不安感が拭えず、ついに心身を壊して組織を離れたと打ち明ける。一方で、今も復讐代行業者が存在する状況にこうもつぶやく。
「許せない人に『仕返ししたい』『嫌な目にあえばいい』という気持ちは誰もが一度は抱くだろう。そんな感情がある限り、つけ込む業者もなくならないのではないか」（中井芳野）
