都は１８日、２０１６年度の花粉症実態調査の結果をまとめ、都民のスギ花粉症患者の割合が４８・８％に上るという推定結果を公表した。調査方法は違うが、前回の０６年度から約２０ポイント増えており、都は若年層の患者の増加などを要因とみている。
調査は１６年１１〜１２月、大田区とあきる野、調布の両市でアンケートを実施。回答を得た２１１６人から４１０人を抽出し、血液検査や問診で症状の有無を判定した結果から、スギ花粉を原因とした花粉症患者の都全体の割合を推定した。
１９８３年度から約１０年おきに実施し、前回まで「自覚症状なし」との回答者を詳しい調査対象から外してきた違いはあるが、患者の割合は、８３〜８７年度が１０・０％、９６年度が１９・４％、０６年度が２８・２％で、回を追って増えてきた。
今回の調査結果によると年代別の患者の割合は、０〜１４歳４０・３％（前回２６・３％）▽１５〜２９歳６１・６％（同３７・１％）▽３０〜４４歳５７・０％（同３２・２％）▽４５〜５９歳４７・９％（同３３・５％）▽６０歳以上３７・４％（同１４・２％）。
若年層の割合の高さについて、報告書は「乳幼児における食物アレルギーが増えており、花粉症の若年発症を加速させている可能性がある」と指摘した。
都は花粉症予防に向け、飛散状況を知らせるメール配信や花粉の少ない森づくりなどを進めている。（野村周平）
