宮城県で最大震度５強を観測した２０日のマグニチュード（Ｍ）６．９の地震の震源について、政府の地震調査委員会は１９７８年の宮城県沖地震でプレート（岩板）境界が大きくずれ動いた震源域の一部と重なる可能性があると評価した。二つの地震に関連はあるのか、東日本大震災の影響は…。東北大の研究者に現時点の見解を聞いた。（報道部・東野滋）
■さらなる大地震も
宮城県沖地震と２０日の地震は、いずれも「プレート境界型」だった。日本列島が載る陸側プレートが、沈み込む太平洋プレートに引きずられてたわみ、境界面のアスペリティ（固着域）に蓄積したひずみが限界に達して壊れると、急速にずれ動いて地震が起きる。
宮城県沖地震の震源域には固着域が三つ存在する。Ｍ９・０に達した震災の本震で破壊された後、固着がほぼ再開していると推定される。松沢暢教授（地震学）は「今回の地震の規模や余震の分布から、西側の固着域の一部が壊れたのではないか」とみる。
震災後、今回の震源北側ではプレート境界がゆっくりとずれ動く「余効滑り」が続き、固着域のひずみを増加させた。余効滑りは「次」の宮城県沖地震にも影響し、コンピューターシミュレーションから発生が早まる可能性を指摘する研究結果もある。
松沢教授は「シミュレーションが正しかったのかもしれないが、地震の規模が小さい。固着域の大部分が残り、ひずみが集中して壊れやすくなっている恐れがある」と分析。「さらに大きい地震が起きる可能性もあり、家具の固定など対策を取ってほしい」と警戒を呼び掛ける。
■１０ｍプレート滑る
７８年の宮城県沖地震では震源域のプレート境界が２～３メートルずれ動いたが、震災の本震では３倍以上となる約１０メートルも滑った。ひずみを大きく解放したと考えられ、固着の再開後も地震を引き起こすだけのひずみの蓄積には時間がかかると推測する研究者もいる。
遠田晋次教授（地震地質学）もこうした見方を示した上で、２月１３日に福島県沖で起きたＭ７・３の地震と同様に「震災後、地震活動が活発化している場所で発生した」と説明する。
福島県沖の地震は太平洋プレート内部が震源で、周囲のプレート境界で地震の誘発が懸念されていた。計算上、今回の地震の発生域にもごくわずかにひずみを加えたという。
遠田教授は「Ｍ９の影響は依然続き、これまで地震が少なかった場所でもＭ７クラスの地震が起こり得る。仙台湾に近い海域の太平洋プレート内部で発生した場合、仙台市の揺れはより強くなる。宮城県沖地震に限らず注意が必要だ」と強調する。
宮城県沖地震 地震調査委の長期評価によると、平均発生間隔は約３８年で規模はＭ７．４前後。２０１１年３月の震災を起点として算出した今年１月１日時点の発生確率は、１０年以内が「ほぼ０～０．４％」、３０年以内が「６０～７０％」。
