震災の記憶、家庭で「話さず」４割　被災３県の若年層　民間調査

　東日本大震災の発生当時に５～１５歳だった岩手、宮城、福島３県の若年層のうち約４割が、家庭で震災の記憶や経験について「覚えていることはあるが、ほとんど話さない」という傾向があることが、民間調査会社サーベイリサーチセンター（東京）のインターネット調査で分かった。
　震災から１１日で１０年となる。同社は「災害の危機や備えの大切さの記憶が薄れている世代が、被災地にも増えつつある」と指摘する。
　震災の記憶や経験を話す頻度に関する回答結果はグラフの通り。３県全体では「たまに話すことがある」が最多の４３・７％で、「日々、よく話す」「月に何度か話す」を含めると５割超を占めた。県別で「話す」と回答した割合が最も高かったのは福島の計５７・０％だった。
　一方で「覚えていることはあるが、ほとんど話さない」は３県全体で４２・３％。震災当時の年齢別で見ると、年齢が低いほど「話さない」との回答が目立った。「ほとんど覚えていない」は当時の５～９歳で１０・５％に上った。
　調査を監修した東北大災害科学国際研究所の佐藤翔輔准教授（災害伝承学）は「震災の経験が、若い世代に受け継がれにくい状況になっている。学校や家庭で、子どもたちに震災体験を直接伝える機会を増やす必要がある」と強調した。
　調査は２月２４～２８日、サーベイ社のネットモニターのうち、震災発生時から被災３県に居住している１５～２５歳の計３００人を対象に実施した。