＜カキのノロ蓄積＞流行の兆し　早期に把握を

カキへのノロウイルス蓄積を巡り、東北大未来科学技術共同研究センターの大村達夫教授（環境水質工学）は「人間社会で流行すれば、海洋へのウイルス流出増加は避けられない」と指摘。感染拡大を防ぐため、流行の兆しを早期に捉えることが重要だと主張する。
下水処理場のウイルス除去機能について、大村教授は「９９％以上は除去できる」と説明。塩素消毒を強めれば除去率は向上するが、「有害な有機塩素化合物を生み出し、生態系に悪影響を与える」と否定的な考えを示す。
大村教授は下水中のウイルス濃度から流行の兆しを把握し、早期に警報を発信するシステムの構築を研究している。約４年にわたり宮城県松島町の処理場で実施したモニタリングで、県の感染性胃腸炎警報の発令日より約１カ月～１カ月半前に、ウイルス濃度が非流行期の平均値の２倍以上になることを確認した。
大村教授は現在、早期警報システムの実証実験の実施に向け、仙台市と協議している。「流行前に感染対策を徹底できればカキへの蓄積は減らせる。カキ産業を守る観点からも大切」と指摘する。